最新記事

航空機

世界で初めてイオン風で推進する「可動部品のない航空機」の飛行実験に成功

2018年11月27日(火)17時00分
松岡由希子

The plane in flight. Nature Video-Youtube

<米マサチューセッツ工科大学の研究チームは、電気空気力学をベースとしたイオン風で推進する「可動部品のない航空機」の世界初の飛行実験に成功した>

従来の航空機は、プロペラの回転やジェットエンジンの噴射から推力を得て加速前進し、前進移動と固定翼による揚力で浮上する仕組みとなっており、プロペラやタービンといった可動部品と燃料に用いる化石燃料が不可欠だ。

これに対し、高電圧を加えて空気分子をイオン化し、「イオン風」と呼ばれる気流を発生させ、この推進力と揚力で飛行する、電気空気力学をベースとした「可動部品のない航空機」が、世界で初めて飛行実験に成功した。

イオンが生み出す推進力

米マサチューセッツ工科大学(MIT)のスティーブン・バーネット准教授らの研究チームは、2018年11月21日、学術雑誌「ネイチャー」において、電気空気力学的推進系を実装した小型固定翼航空機の設計とその飛行実験に関する研究論文を発表した。

この航空機は、重さ5ポンド(約2.27キログラム)と軽量で、5メートルの翼を持つ。翼の前部には正極となる細い針金、後部には負極となる太い針金がそれぞれ配置され、胴体部には、動力源として4万ボルトの超軽量高圧電力変換装置も備えられている。

4万ボルトの高電圧を加え、正極となる前部の針金を通電させると、周囲の空気分子から負に帯電した電子を引き寄せ、残された空気分子は新たにイオン化されて、後部の負に帯電した電極に引き寄せられる。負の電極に向かってイオンの流れが新たに形成されている間、それぞれのイオンは他の空気分子と頻繁に衝突を繰り返して推力を生み出し、航空機はこれによって推進力を得る仕組みとなっている。

Ion drive: The first flight

マサチューセッツ工科大学の屋内スポーツ施設「デュポン・アスレチックセンター」の体育館でこの小型固定翼航空機の飛行実験を行ったところ、10回にわたって60メートルの距離を飛行することに成功した。

MITgif

騒音がほとんど発生せず排気がない

電気空気力学を航空機の推力として応用する研究は1920年代からすすめられてきた。プロペラなどの可動部品を使わず、化石燃料も必要としないため、騒音がほとんど発生せず排気がないのが利点だが、これまで電気空気力学的推進系を実装した航空機が実際に飛行した例は確認されていなかった。

そのため、今回の研究成果は、電気空気力学の航空機への応用可能性を示すものとして注目されている。研究チームでは、今後、より低い電圧で多くの「イオン風」を生成できるよう、航空機の設計の改善に取り組むとともに、推力密度の向上にも努める方針だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、2月は52.3に低下 昨年4月以来の

ワールド

米最高裁、トランプ政権の相互関税を違法と判断

ビジネス

米GDP、2025年第4四半期速報値は1.4%増に

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中