最新記事

AIと倫理

自動運転車が事故を起こしたら......誰を救う?東と西で大きな違いが

2018年11月9日(金)17時15分
松丸さとみ

自動運転車で考えた「トロッコ問題」 Devrimb-iStock

<自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......自動運転車が下す判断に人間がどう感じるかを調べた分析結果が発表され、国や地域によって大きく感じ方が変わることがわかった>

誰かが犠牲になる、正解のない「トロッコ問題」

「トロッコ問題」または「トロリー問題」という言葉を聞いたことがあるだろうか? トロッコが暴走し、その先には5人が動けない状態でいる。あなたの手元にはレバーがあり、それを引けばトロッコの行き先を別の線路へと切り替えることができる。しかしそちらには別の1人がいる。あなたはレバーを引くか? という、正解のない倫理的な問題だ。

この答えについて、自動運転中の自動車という文脈で研究が行われている。自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......という判断を一瞬のうちに自動運転車が下さなければならない場面を想定している。こうした場面に直面した場合、自動運転車がどのような判断を下すアルゴリズムにすれば、人は満足するだろうか。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)は2016年、「モラル・マシーン」というオンライン調査を開始した。自動運転車などの人工知能が下す判断に人間がどう感じるかを調べるもので、13パターンのシナリオが用意されている。ブレーキが効かなくなった自動運転車が突っ込む先にいるのは、「高齢の男女」か「ホームレスと犯罪者1人ずつ」、または「コンクリート壁」(運転手の女性が亡くなることになる)か「成人男女、赤ちゃん、犬」などで、どちらを選んでも他方のグループが亡くなるという内容だ。調査の参加者は、この選択を迫られる。

230万人が参加の大調査、傾向は大きく分けて3つ

米ウェブメディアのクオーツによると、調査には233カ国から230万人が参加。結果は、東洋と西洋とで、誰を救うべきかという倫理観が大きく異なることがわかった。うち130カ国から得た100の回答を分析した結果が、このほど英学術誌ネイチャーに掲載された。

結果を分析したところ、その思考は大きく、西洋(北米や欧州など主にキリスト教諸国)、東洋(日本や中国など儒教の考えが浸透している極東の国々や、中東諸国やインドネシアなどのイスラム教諸国)、南部(中南米、フランス、フランスの影響が濃い国)の3つに分けることができたという。

例えば、「若者」か「高齢者」のどちらを救うかについては、西洋の国々は子どもを救いたいという傾向が強かった。一方で上下関係を重んじる儒教の考えが広く浸透している東洋では、高齢者を救うとした人が多かった。

また、「より多くの人を救う」という点については、個人主義が発達した国でこの傾向が強く見られたと研究者たちは説明しており、例えば米国は14位。これに対して日本は117位、中国は113位だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送ウォーシュ氏、FRB議長就任前に理事ポスト着任

ワールド

トランプ氏「利下げに前向きと確信」、次期FRB議長

ビジネス

米PPI、12月は前月比0.5%上昇 5カ月ぶりの

ワールド

FRBの利下げ見送りは失策、ウォーシュ氏は議長に適
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中