最新記事

AIと倫理

自動運転車が事故を起こしたら......誰を救う?東と西で大きな違いが

2018年11月9日(金)17時15分
松丸さとみ

自動運転車で考えた「トロッコ問題」 Devrimb-iStock

<自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......自動運転車が下す判断に人間がどう感じるかを調べた分析結果が発表され、国や地域によって大きく感じ方が変わることがわかった>

誰かが犠牲になる、正解のない「トロッコ問題」

「トロッコ問題」または「トロリー問題」という言葉を聞いたことがあるだろうか? トロッコが暴走し、その先には5人が動けない状態でいる。あなたの手元にはレバーがあり、それを引けばトロッコの行き先を別の線路へと切り替えることができる。しかしそちらには別の1人がいる。あなたはレバーを引くか? という、正解のない倫理的な問題だ。

この答えについて、自動運転中の自動車という文脈で研究が行われている。自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......という判断を一瞬のうちに自動運転車が下さなければならない場面を想定している。こうした場面に直面した場合、自動運転車がどのような判断を下すアルゴリズムにすれば、人は満足するだろうか。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)は2016年、「モラル・マシーン」というオンライン調査を開始した。自動運転車などの人工知能が下す判断に人間がどう感じるかを調べるもので、13パターンのシナリオが用意されている。ブレーキが効かなくなった自動運転車が突っ込む先にいるのは、「高齢の男女」か「ホームレスと犯罪者1人ずつ」、または「コンクリート壁」(運転手の女性が亡くなることになる)か「成人男女、赤ちゃん、犬」などで、どちらを選んでも他方のグループが亡くなるという内容だ。調査の参加者は、この選択を迫られる。

230万人が参加の大調査、傾向は大きく分けて3つ

米ウェブメディアのクオーツによると、調査には233カ国から230万人が参加。結果は、東洋と西洋とで、誰を救うべきかという倫理観が大きく異なることがわかった。うち130カ国から得た100の回答を分析した結果が、このほど英学術誌ネイチャーに掲載された。

結果を分析したところ、その思考は大きく、西洋(北米や欧州など主にキリスト教諸国)、東洋(日本や中国など儒教の考えが浸透している極東の国々や、中東諸国やインドネシアなどのイスラム教諸国)、南部(中南米、フランス、フランスの影響が濃い国)の3つに分けることができたという。

例えば、「若者」か「高齢者」のどちらを救うかについては、西洋の国々は子どもを救いたいという傾向が強かった。一方で上下関係を重んじる儒教の考えが広く浸透している東洋では、高齢者を救うとした人が多かった。

また、「より多くの人を救う」という点については、個人主義が発達した国でこの傾向が強く見られたと研究者たちは説明しており、例えば米国は14位。これに対して日本は117位、中国は113位だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中