最新記事

AIと倫理

自動運転車が事故を起こしたら......誰を救う?東と西で大きな違いが

2018年11月9日(金)17時15分
松丸さとみ

自動運転車で考えた「トロッコ問題」 Devrimb-iStock

<自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......自動運転車が下す判断に人間がどう感じるかを調べた分析結果が発表され、国や地域によって大きく感じ方が変わることがわかった>

誰かが犠牲になる、正解のない「トロッコ問題」

「トロッコ問題」または「トロリー問題」という言葉を聞いたことがあるだろうか? トロッコが暴走し、その先には5人が動けない状態でいる。あなたの手元にはレバーがあり、それを引けばトロッコの行き先を別の線路へと切り替えることができる。しかしそちらには別の1人がいる。あなたはレバーを引くか? という、正解のない倫理的な問題だ。

この答えについて、自動運転中の自動車という文脈で研究が行われている。自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......という判断を一瞬のうちに自動運転車が下さなければならない場面を想定している。こうした場面に直面した場合、自動運転車がどのような判断を下すアルゴリズムにすれば、人は満足するだろうか。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)は2016年、「モラル・マシーン」というオンライン調査を開始した。自動運転車などの人工知能が下す判断に人間がどう感じるかを調べるもので、13パターンのシナリオが用意されている。ブレーキが効かなくなった自動運転車が突っ込む先にいるのは、「高齢の男女」か「ホームレスと犯罪者1人ずつ」、または「コンクリート壁」(運転手の女性が亡くなることになる)か「成人男女、赤ちゃん、犬」などで、どちらを選んでも他方のグループが亡くなるという内容だ。調査の参加者は、この選択を迫られる。

230万人が参加の大調査、傾向は大きく分けて3つ

米ウェブメディアのクオーツによると、調査には233カ国から230万人が参加。結果は、東洋と西洋とで、誰を救うべきかという倫理観が大きく異なることがわかった。うち130カ国から得た100の回答を分析した結果が、このほど英学術誌ネイチャーに掲載された。

結果を分析したところ、その思考は大きく、西洋(北米や欧州など主にキリスト教諸国)、東洋(日本や中国など儒教の考えが浸透している極東の国々や、中東諸国やインドネシアなどのイスラム教諸国)、南部(中南米、フランス、フランスの影響が濃い国)の3つに分けることができたという。

例えば、「若者」か「高齢者」のどちらを救うかについては、西洋の国々は子どもを救いたいという傾向が強かった。一方で上下関係を重んじる儒教の考えが広く浸透している東洋では、高齢者を救うとした人が多かった。

また、「より多くの人を救う」という点については、個人主義が発達した国でこの傾向が強く見られたと研究者たちは説明しており、例えば米国は14位。これに対して日本は117位、中国は113位だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾、中国軍指導部の「異常な」変化を注視

ワールド

原油先物、イラン情勢巡る懸念で続伸 米艦隊が中東に

ビジネス

サムスン、エヌビディア向け「HBM4」生産を来月開

ワールド

トランプ氏、ミネアポリス射殺事件「全てを精査中」=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中