最新記事

AIと倫理

自動運転車が事故を起こしたら......誰を救う?東と西で大きな違いが

2018年11月9日(金)17時15分
松丸さとみ

自動運転車で考えた「トロッコ問題」 Devrimb-iStock

<自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......自動運転車が下す判断に人間がどう感じるかを調べた分析結果が発表され、国や地域によって大きく感じ方が変わることがわかった>

誰かが犠牲になる、正解のない「トロッコ問題」

「トロッコ問題」または「トロリー問題」という言葉を聞いたことがあるだろうか? トロッコが暴走し、その先には5人が動けない状態でいる。あなたの手元にはレバーがあり、それを引けばトロッコの行き先を別の線路へと切り替えることができる。しかしそちらには別の1人がいる。あなたはレバーを引くか? という、正解のない倫理的な問題だ。

この答えについて、自動運転中の自動車という文脈で研究が行われている。自動運転車が事故を起こし、誰を救うか......という判断を一瞬のうちに自動運転車が下さなければならない場面を想定している。こうした場面に直面した場合、自動運転車がどのような判断を下すアルゴリズムにすれば、人は満足するだろうか。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)は2016年、「モラル・マシーン」というオンライン調査を開始した。自動運転車などの人工知能が下す判断に人間がどう感じるかを調べるもので、13パターンのシナリオが用意されている。ブレーキが効かなくなった自動運転車が突っ込む先にいるのは、「高齢の男女」か「ホームレスと犯罪者1人ずつ」、または「コンクリート壁」(運転手の女性が亡くなることになる)か「成人男女、赤ちゃん、犬」などで、どちらを選んでも他方のグループが亡くなるという内容だ。調査の参加者は、この選択を迫られる。

230万人が参加の大調査、傾向は大きく分けて3つ

米ウェブメディアのクオーツによると、調査には233カ国から230万人が参加。結果は、東洋と西洋とで、誰を救うべきかという倫理観が大きく異なることがわかった。うち130カ国から得た100の回答を分析した結果が、このほど英学術誌ネイチャーに掲載された。

結果を分析したところ、その思考は大きく、西洋(北米や欧州など主にキリスト教諸国)、東洋(日本や中国など儒教の考えが浸透している極東の国々や、中東諸国やインドネシアなどのイスラム教諸国)、南部(中南米、フランス、フランスの影響が濃い国)の3つに分けることができたという。

例えば、「若者」か「高齢者」のどちらを救うかについては、西洋の国々は子どもを救いたいという傾向が強かった。一方で上下関係を重んじる儒教の考えが広く浸透している東洋では、高齢者を救うとした人が多かった。

また、「より多くの人を救う」という点については、個人主義が発達した国でこの傾向が強く見られたと研究者たちは説明しており、例えば米国は14位。これに対して日本は117位、中国は113位だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾン第1四半期、クラウド事業の売上高伸びが予想

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、円は日銀の見通し引き下げ受

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中