最新記事

サイエンス

世界初の「カラーX線写真」──体内の構造を3D画像で再現

2018年7月17日（火）19時20分
高森郁哉

MARS Bioimaging

スイスに本拠を置く欧州原子核研究機構（CERN）は、同団体の技術を応用した装置で人体の部位をスキャンし、内部の構造をカラーの3D画像で再現することに世界で初めて成功したと発表した。米メディアのフューチャリズムなどが報じている。

X線撮影の仕組み

従来のX線撮影は、ドイツの物理学者ヴィルヘルム・レントゲンが1895年に発見したX線を応用している。X線は波長が1pm（ピコメートル）〜10nm（ナノメートル）程度の電磁波で、波長の比較ではガンマ線よりも長く、紫外線よりも短い。

X線は骨などの密度の高い部分に吸収され、筋肉や他の低密度の部分を通過する性質がある。このように身体を通過させたX線で写真フィルムなどを感光させることにより、内部の構造を可視化することができる。医療への応用はX線発見の翌年から始まっており、現在は空港の手荷物検査などにも利用されている。

CERNの粒子追跡技術

CERNは、世界最大の粒子加速器である「大型ハドロン衝突型加速器」で粒子を追跡するためのチップセット「Medipix」を開発。Medipixは、カメラのようなはたらきをして、電子シャッターを開放している間に画素に衝突する個々の粒子を検知し数える。この技術により、高解像度、高コントラストで、信頼性の高い画像が生成できる。

3Dスキャナーを手がけるニュージーランドのMARSイメージングは、10年間にわたりCERNに協力し、Medipixチップセットの第3世代となる「Medipix3」の開発に貢献。そして今回、Medipix3を使った画期的な医療用スキャナー「MARS」を開発した。

MARSは、Medipix3が検出して得た分光情報を高度なアルゴリズムで組み合わせ、3D画像を生成する。X線の光子が通過する組織の違いによってエネルギーレベルが変化し検出器に記録されるので、このレベルの違いにより脂肪、水、カルシウムといった成分や、がん性の腫瘍などを判別して色をつけることができる。

via GIPHY

MARS Bioimaging

商品化は数年後？

CERNによると、数カ月後にはニュージーランドで整形外科とリウマチの患者の協力を得て臨床試験を実施する予定だという。フューチャリズムは、これらの試験がすべて成功したとしても、機器が規制当局から認可され市販されるまでには数年を要するのではないかと予想している。

MARS Bioimaging

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の朝鮮労働党大会が開幕、金総書記「経済は不況
2026.02.20

ワールド

オバマ氏の宇宙人「実在」発言、トランプ氏が機密情報
2026.02.20

ビジネス

1月全国消費者物価（除く生鮮）は前年比+2.0％＝
2026.02.20

ビジネス

トランプ氏、物価高対策アピール　ジョージア州で演説
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中