最新記事

元CIA工作員の告白

「拷問したのか?」と元CIA工作員の本誌コラムニストに聞いた

2018年6月5日(火)18時18分
小暮聡子(本誌記者)

――あなたの指揮系統外で、水責めをされた拘束者はいたのか。

水責めをされた拘束者はいる。

――その現場を目撃したことはあるか。

ない。そうした現場は複数存在していたが、私自身は見たことがない。

――拷問に反対したのはあなただけだったのか。

いいや。私の同僚のうち多くの人は私と同じくらい動揺していた。だが、ある組織の歯車がいちど動き始めると、それを止めるのは非常に難しい。

――何人くらいの人が水責めを実行し、何人くらいが水責めをされたのか。

どちらの人数も正確には把握していないが、水責めされたのはおそらく数十人で、やったほうはそれより多いのではないかと思う。私が数カ月でほかの職員と交代したように、やる側は入れ替わっていることを考えると、やったほうが多いのではないかと想像する。

――あなたの同僚が水責めを実行していたとしたら、彼や彼女は法を犯したと思うか。

もちろんだ。

――やった、という人と話したことはあるか。

同僚のうち何人かを知っている。

――彼らの心情はどのようなものなのか。

誰もが、立派な行動を取ろうと最善を尽くしている。指令について、別々の人がそれぞれ違った行動を取る。

私はあの指令は狂っていて、そうであることは明白で、間違っている、だからやらないと思った。私にとっては自明のことだったが、大統領からの指令で司法省に承認されたのであれば合法だから、やらなければならない、という人もいた。

――水責めを実行した人たちは後悔しているか。

彼らの心情を代弁することはできないが、後悔している人もいるし、していない人もいると思う。

――あなたは指揮系統の真ん中にいたわけだが、あなたが受けた拷問の指令を部下に命じた場合、それはあなた自身が出した指令になるのか。

私は指揮系統で言うともっと下のほうになると思うが(笑)、私の任務は、ある特定の拘束者についての情報チームを率いることだった。私は上司から、どんな手を使ってでもこの拘束者の口を割らせろ、クリエイティブなれ、圧力をかけろと言われた。

具体的に何をしろ、という指令はなかったが、指令なのにあえて具体性を欠いていること自体が、犯罪行為であることの証しだ。

拷問した日本兵を絞首刑にしたアメリカは矛盾している

――(水責めを容認する発言をした)トランプ大統領の拷問や水責めについての立場をどう思うか。

水責めは犯罪だ。(もし命じたとしたら)彼は戦争犯罪人になる。

――ブッシュは戦争犯罪人だと思うか。

拷問を指令し承認した指導者は戦争犯罪人だという、説得力のある主張はできるだろう。

――昨日の(東京での)講演会であなたは、アメリカは戦時中に日本兵が水責めなどの拷問を行ったとして、戦犯裁判で有罪にしたと語っていた。

そのとおり。有罪にして、彼らを絞首刑にした。

――アメリカのこうした矛盾した態度をどう思うか。

アメリカの立場がいかに偽善的であるかを証明している。アメリカが拷問に反対という立場を覆したのか、あるいは偽善的な行動を取っているのか、そのどちらかであることの証しだ。それによって、自国の価値を自分たちの手で貶めている。

もし以前にアメリカが拷問は戦争犯罪だとして誰かを絞首刑にしていたとしたら、今それをやった人物を正当化することはできない。アメリカは戦後の戦犯裁判で、たとえ上官の指令があったとしても、その指令は国際法に違反していると判断した。つまり、指令に従っていただけだ、というのは抗弁としては有効ではないということだ。

それまでのアメリカの国際法に対する一貫した立場に鑑みれば、アメリカは(拷問を行ったことによって)法を犯したことになる。アメリカ自身がこうした国際法を起草してきたのに、それを軽視した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英総合PMI、12月速報は52.1に上昇 予算案で

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

ウクライナ提案のクリスマス停戦、和平合意成立次第=

ビジネス

EUの炭素国境調整措置、自動車部品や冷蔵庫などに拡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中