最新記事

ヘルス

離婚で「早死にリスク50％アップ」　夫や妻の小言もあるうちが花

2018年6月1日（金）15時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

健康のカギはパートナーのうるさい文句…!?　ArtMarie-iStock

＜煩わしくもある「タバコ辞めてよ」「運動しようよ」の文句もあるだけマシ。パートナーの言葉がないと生活満足度が低くなり...＞

アリゾナ州ツーソンのアリゾナ大学の心理学部に所属するカイル・ブーラサ教授が発表した「配偶者から離れると早期に死亡する可能性が高まる」説が注目されている。

行動医学専門誌「ジャーナル・アヌルズ・オブ・ビヘイビオラル・メディシン」に掲載されたレポートで、ブーラサ教授の研究チームは「配偶者の小言」がカギを握っていると結論付けた。一緒に生活していた者同士が離婚して住まいを別にすると、それまで当たり前だった夫や妻からの言葉はなくなる。そのせいで寿命が縮まる可能性は、47％も高まるそうだ（英デイリー・メール）。

調査では、イギリスに住む50歳以上の5786人を対象に10年に渡って、生活満足度、運動レベル、喫煙状況、肺機能を観察。このうち926人は離婚か別居をし、再婚もしなかった。その他の人は結婚しており、この2つの集団を比較して「早死にリスク」の数値を導き出した。

うるさい文句もあるだけマシ？

結婚といっても赤の他人が生活を一緒にするのだから、合わない部分は当然ある。そうは分かっていても、パートナーの一挙一動や考え方を発端にイライラを募らせ、その結果うっかり（意図的に言う人もいる）小言を発してしまった経験のある人は少なくないだろう。

心当たりのある方は是非とも知ってほしい。ブーラサは、配偶者の小言と早死にリスクの関係をこう説明している。

「離婚して関係が終わると、私たちはいろんな意味で健康行動（健康に良い行動）をはじめ、重要な社会的コントロールを失う」。夫や妻が喫煙する場合は、健康を想ってタバコを辞めさせようとするかもしれない。結果、これは配偶者の行動に影響を与え、健康を促すことに繋がる。つまり、パートナーがいることが、健康的な生活習慣を根付かせるポイントという。

【参考記事】家事をやらない日本の高齢男性を襲う熟年離婚の悲劇

次のページ離婚した人にはこう尋ねよ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中