最新記事

テクノロジー

ホーキングが遺した警告「富を再分配しなければ人類は貧乏になる」

2018年3月15日（木）18時06分
ニコール・グッドカインド

人工知能が完全に人間と置き換わるのでは、と心配していたホーキング　Lucas Jackson-REUTERS

＜3月14日に死去したスティーブン・ホーキング博士は、技術革新がますます人間の雇用と所得を奪うことを危惧していた＞

「車いすの天才科学者」として知られるイギリスの宇宙物理学者スティーブン・ホーキングが3月14日に76歳で死去した。世界最高の頭脳として人類に対する警告を数々遺したが、富の再分配と格差解消を訴えていたことはあまり知られていない。

ホーキングは2015年、米ニュースサイト「レディット」のイベントで、技術革新に伴って人々の経済格差が拡大するのを食い止める唯一の方法は、富の再分配だと述べていた。ホーキングの死後、ネットで多くのユーザーがその言葉をシェアしている。

レディットのユーザーはホーキングにこう聞いた。「技術革新で人間が仕事を奪われる可能性はあるか。自動化すれば人間より速く安く仕事ができるので、大量失業につながるのではないか」

それに対してホーキングはこう答えた。「ロボットが必要なものを全て生産するようになれば、富の分配をどうするかによって結果は大きく違ってくる」

「もしロボットが生み出す富を皆で分け合えば、全員が贅沢な暮しをできるようになる。逆に、ロボットの所有者が富の再分配に反対して政治家を動かせば、大半の人が惨めで貧しい生活を送ることになる。今のところ後者の傾向が強い。技術革新で富の不平等は拡大する一方だ」

答えはベーシックインカムか

米インディアナ州ボールステイト大学の調査によれば、2000～2010年の製造業における雇用喪失の87％は、自動化と技術革新が原因だった。米大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパース（PwC）によれば、アメリカでは自動化に伴い、今後15年間で40％近くの雇用が奪われる可能性があるという。

ホーキングは昨年11月の米誌ワイアードのインタビューで、AI（人工知能）の進歩でこれから何が起きるか心配だ、とも語っていた。「もう後戻りはできない」「AIの開発を進める必要はあるが、それがもたらす真の脅威にも注意すべきだ。AIが完全に人類と置き換わるのではないかと心配している」

テスラを創業したイーロン・マスクとマイクロソフトを作ったビル・ゲイツもこの問題を重視してきた。マスクは、政府が暮らしに必要な最低限のお金を無条件で全ての国民に配る「ユニバーサル・ベーシックインカム」の導入を支持し、自動化の拡大で必ずそれが「必要」になる、と主張する。

ゲイツは人間の仕事を奪うロボットに課税すべきだ、と言ってきた。「年収5万ドルを稼ぐ工場労働者なら、その収入に対して課税され、所得税や社会保険料などを全て負担している」と、ゲイツは米ビジネスメディア「クオーツ」のインタビューで言った。「もしロボットが人間に置き換わるなら、人間と同じように課税すべきだ（持ち主に）」

（翻訳：河原里香）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾンの26年設備投資50％増へ、ＡＩ投資継続　
2026.02.06

ビジネス

ヒムズ、米で最安値の経口肥満症薬を発売　ノボとリリ
2026.02.06

ビジネス

アマゾンの26年設備投資50％増へ、ＡＩ投資継続　
2026.02.06

ワールド

エプスタイン氏のロシア工作員説、大統領府が一蹴　「
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中