最新記事

水分補給

「１日に水2リットル飲むとよい」はウソ？　

2018年2月27日（火）17時30分
松岡由希子

「１日に水2リットル飲むとよい」はウソ？ kieferpix-iStock

＜「1日に水2リットル飲むとよい」と言われてきたが、豪モナシュ大学とメルボルン大学の共同研究プロジェクトは、この画一的な基準に異を唱える研究結果を明らかにしている＞

私たち人間が生命活動を維持するうえで、水は欠かすことのできないもの。水分摂取量の不足によって、熱中症のほか、脳梗塞や心筋梗塞などの健康障害を引き起こすリスクが高まるといわれている。厚生労働省では、「健康のため水を飲もう」推進運動を立ち上げ、こまめな水分補給を国民に呼びかけている。

「1日に約2リットル」が提唱されてきたが

それでは、いったい、一日にどれくらいの水分を摂取すればよいのだろうか。

長年、その目安として"1日にグラス8杯分（約2リットル）"が提唱されてきたが、豪モナシュ大学とメルボルン大学の共同研究プロジェクトは、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」において、この画一的な基準に異を唱える研究結果を明らかにしている。

共同研究プロジェクトでは、水分を過剰に摂取すると、体内の水分量を適度に維持するべく、脳の働きによって「嚥下阻害」が生じる仕組みに着目。

被験者に、運動で喉が渇いたときと、十分に水を飲んだあとでさらに余分に水分を摂るよう促されたときとで、水を飲み込むのに必要な労力を評価させたところ、後者は前者に比べて3倍の労力を要したという。

さらに、過剰に水を摂取する場合に「嚥下阻害」が存在するのか、fMRI（機能的磁気共鳴映像装置）を使って被験者の脳を調べたところ、喉が渇いているときに比べて、過剰に水分を摂取するときのほうが、水を飲み込もうとする直前に、脳の前頭前野が活性化することがわかった。

自分の体が発するサインに耳を傾けよ

これは、被験者が指示に従ってなんとか水を飲もうと、前頭前野が介入して「嚥下阻害」を無視しようとしていることを示すものと考えられている。つまり、「嚥下阻害」は、体内の水分摂取量を制御するための重要なメカニズムとして機能しているというわけだ。

"過ぎたるは猶及ばざるが如し"----。水分の過剰摂取は、水中毒や低ナトリウム血症を引き起こすおそれがあり、けいれんや昏睡のほか、重症化すれば死に至ることもある。共同研究プロジェクトの一員でもあるモナシュ大学のマイケル・ファレル准教授は「周りからの指示を信じきって必要量をはるかに超える水分を摂取したマラソン選手が死亡するケースも発生している」と述べている。

一日に必要な水分摂取量は、性別や年齢などによって異なるが、適度な水分量を維持するためには、一日の水の摂取量にノルマを課すよりも、自分の体が発するサインに耳を傾けることが肝要のようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格
2026.04.03

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
2026.04.03

ワールド

ロシアへ経済訪問団派遣を計画との報道、「事実ではな
2026.04.03

ワールド

パリ警察が警備強化、爆破未遂受け　一部金融機関は在
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中