最新記事

記憶

スポーツや楽器の演奏など、新しいスキルを2倍早く覚える方法とは

2017年12月6日(水)21時00分
松岡由希子

トレーニングの効果を倍増させるちょっとしたコツとは? Imgorthand-iStock

<米ジョンズ・ホプキンズ大学の研究プロジェクトが、新しいスキルを学習する際、より速く、より正確に、習得できる方法を発表した>

従来、スポーツや楽器の演奏など、新しい運動技能を身につけるためには、同じ動作を何度も繰り返すことが肝要と考えられてきたが、実は、ちょっとした工夫によって、この習得プロセスを効率化できるようだ。

米ジョンズ・ホプキンズ大学の研究プロジェクトが2016年に学術雑誌「カレントバイオロジー」で発表した研究論文によると、新しいスキルを学習する際、動作に多少の変化を加えながら反復練習すると、単に同じ動きを繰り返すよりも短時間でそのスキルを習得できるという。

3つのグループに分け習得の精度を比較

この研究プロジェクトでは、被験者86名を対象に、小型デバイスを使ってコンピュータ画面上のカーソルを移動させるという新しい操作を習得するためのトレーニングを実施。

記憶の固定化に必要とされる6時間を経過した後、同一のトレーニングを繰り返すグループ、わずかに内容を変更したトレーニングを実施するグループ、何らのトレーニングも行わないグループの3つに被験者たちを分け、その翌日、トレーニングで教えた動作をそれぞれのグループに再現させて、精度を比較した。

その結果、翌日までトレーニングを一切行わなかったグループが最も精度が低く、同一のトレーニングを繰り返したグループに比べて約25%精度が劣っていた一方、トレーニングの内容を少し変更したグループは、同一のトレーニングを繰り返したグループに比べて約2倍も高い精度を記録した。

では、同一のトレーニングを繰り返すよりも、少し変化させたトレーニングを行うほうが、より正確にスキルを習得できたのは、なぜなのだろうか。

変化をわずかなものにとどめるのがポイント

研究プロジェクトでは、既存の記憶が思い起こされ、新しい知識で修正されるプロセス、いわゆる"記憶の再統合"が何らかの作用をもたらしているのではないかと考察。

長年、"記憶の再統合"が運動技能の強化に役立つのではないかとの仮説はあったが、この実験結果は、"記憶の再統合"が運動技能の向上に関してどのように作用しているのかを示すものとして評価されている。

ただし、"記憶の再統合"の作用を新しいスキルの習得に活かすためには、トレーニングごとの変化をわずかなものにとどめるのがポイントだ。

この研究論文の筆頭著者であるパブロ・セルニック教授は、「変化させた内容が元のものと大きく異なると、"記憶の再統合"によるメリットが享受できなくなってしまう。」と指摘している。

あらゆる運動技能の習得においてこのメカニズムが働くのかどうかについては、さらなる研究が必要だが、たとえば、サッカーの練習でボールの大きさや重さを変えてみるなど、トレーニングに多少の工夫を施すだけで、より速く、より正確に、新たなスキルが習得できるのだとしたら、一度、試してみる価値はありそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 ECB理事会のハト派

ワールド

イラン原子力長官、ウラン濃縮度引き下げ検討も 制裁

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆 任命問題で政権基盤揺
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中