最新記事

サイエンス

人類滅亡に備える人類バックアップ計画

2017年6月23日(金)19時30分
ジョナサン・ロバート(豪クイーンズランド工科大学教授、専門はロボット工学)

地球が破壊され人類が滅亡した後も種を再興するには bestdesign-iStock

<人類滅亡は遠からず不可避と確信する世界の科学者たちが、「終末」後に人類を再起動するためのバックアップ計画を作りはじめた>

NASA(米航空宇宙局)は今月、太陽系にある10個の小惑星を、大きさと軌道計算に基づいて「潜在的に危険」と分類した。

NASAは、地球付近で693個の天体を発見している。2013年から地球の脅威となる天体を探査しているアメリカの広域赤外線探査衛星(WISE)のおかげだ。

10個の小惑星が地球にどんな危険を及ぼすのか、NASAは詳細を明かしていない。だが過去には小惑星が地球に衝突して甚大な被害を及ぼした例がある。1つの小惑星か彗星が地球に衝突したことが、約6000万年前に恐竜が絶滅する引き金になったのはほぼ間違いない。

観測されたことのない複数の小惑星が地球の近くを通過するのは毎年のことだ。通過の2~3日前になって突然警報が出ることもたまにある。今年は小惑星が2度地球に最接近し、5月は地球に1万5000キロの距離まで近づいた。宇宙では間一髪の距離だ。小惑星衝突の危険は、決して絵空事ではない。

だがある日突然人類や地球上の生命を絶滅させかねないのは小惑星だけではない。

今こうしている間にも、前例のないペースで生物種が絶滅している。人類が登場する前と比べて1000倍のペースで絶滅が進んでいるという2014年の試算もある。1年ごとに、200~2000種が絶滅しているとみられる。

「最後の審判」を生き残るには

だとすれば、人類の滅亡もそう遠くないと思うのが自然だろう。すぐではないとしても、1~2世紀内にはその日がくるのかもしれない。

迫りくる人類滅亡に対し、我々は何ができるだろうか。地球温暖化対策に取り組み、小惑星を追跡するシステムを開発し、衝突しそうな小惑星の軌道をそらせる技術を導入することはできるだろう。

だが、予測不能の災厄に襲われた場合に備えて、人類にはバックアップが必要だ。人類が滅亡してしまった後、すなわち「最後の審判」が下った後の地球で再び人類を再生し、繁栄させるために。

地球上の生物をバックアップする試みは既に始まっている。1970年代以降、世界中の科学者が、絶滅の恐れがある種子の保存を開始した。今では世界のあちこちに多数の種子バンクや種子貯蔵庫が存在する。

有名なのは、北極点から約1300キロのノルウェー領スバールバル諸島にあるスバールバル世界種子貯蔵庫だ。あえてこの場所が選ばれたのは、寒冷地の冷たく乾燥した岩の貯蔵庫を使えば安全に長期の保存ができるからだ。

だがそれでも、地球温暖化の影響で今年初めに貯蔵庫周辺の永久凍土が溶け、貯蔵庫の一部が水浸しになったという。

逆にあまり知られていないのは、生物の体の一部を保存する貯蔵庫だ。世界には「冷凍動物園」と言われる施設がいくつか存在する。そこでは胚や卵子、精子の他、近年は絶滅が危ぶまれる動物のDNAも保存している。今のところ、20年以上凍結保存して取り出した胚も卵子も精子も生きていたことが分かっている。

人類再起動にプランBはない

どんな凍結保存にも共通する難点は、凍結に失敗した時点で保存していたサンプルは溶けてしまうことだ。地球上で数百年~数千年にわたって生物素材を保存するのは現実的でない。

だが人類は今、生物の全遺伝情報(ゲノム)を解読することができるようになり、人間のゲノム解析にかかる費用は1000ドルを切った。この手法を使えば、あらゆる生物のゲノムを効率的にデータ化することができる。

もし未来の科学者がゲノムのデータを元に生きたDNAを作り出し、そのDNAから生命体を復元できるようになれば、地球生物のバックアップはゲノムデータだけで十分かもしれない。

では、そのバックアップ・データはどこに保存すべきか? 先日、パリ協定を死守すると演説したエマニュエル・マクロン仏大統領は、「(温暖化対策に)プランBはない。地球Bはないからだ」と言った。人類再生のチャンスも一度きりだろう。

その点、人類滅亡に備えたバックアップを地球に置くのははいかにもリスクが高く、宇宙に置くしかないのは誰の目にも明らかだろう。

植物の種子は、宇宙空間で短期的に(半年間)保管されたことがある。宇宙で保管後に地球へ戻しても発芽能力があるかどうかを試すためだ。そうした実験の目的は、最終的に宇宙ステーションや火星などの宇宙空間で植物を育てることだ。

人類1.0から人類2.0へ

宇宙の環境は生物にとって苛酷だ。細胞は、DNAを傷つける強い放射線にさらされる。従って、種子の保存場所は地球の低い軌道上が望ましい。地球に近ければ、地球の磁場が宇宙から降り注ぐ放射線をある程度遮ってくれる。それより外側の軌道上や宇宙空間に保存する場合は別途、放射線から生物素材を保護する手段が必要になる。

最後の問題は、軌道を周っているであろうバックアップがいざ地球で必要になったとき、正しい場所に正しい方法で戻すことだ。恐らく人類に必要なのは、2012年公開のSF映画『プロメテウス』に登場するデービッドのようなアンドロイド型の宇宙飛行士だ。そうすれば必要になった時点で、バックアップを保存している宇宙船を地球に帰還させられるだろう。

あるいは国際宇宙ステーションのように、科学実験や保守作業のために交代で滞在する宇宙飛行士が、帰還の役目を担うこともできる。

生物素材やデータを保存できそうな場所は他にもある。月、太陽系にあるガス惑星、小惑星、または宇宙空間を飛び回るのもいい。

様々なバックアップ・プロジェクトは既に提案され、今頃は世界中の研究グループが開発に取りかかっているだろう。

つまり、私たちのような「人類1.0」は近い将来滅亡するだろうと覚悟している専門家は決して少なくないわけだ。「人類2.0」の人類を創造しなければならない日に備えて、我々のバックアップを作る動きは、既に始まっている。

(翻訳:河原里香)

Jonathan Roberts, Professor in Robotics, Queensland University of Technology

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.

The Conversation

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中