最新記事

サイエンス

細菌の感染ルートを探るには、お札を追え!

2017年5月22日(月)20時17分
ジェシカ・ワプナー

この研究チームが紙幣上で発見した細菌の種類は、人の手の平や地下鉄構内の空気、飲み水、地域の海水などから細菌を採取した過去の研究と比べても多かった。さらに紙幣に付着した細菌には、他の媒体と比べても、抗生物質が効かない遺伝子が多く含まれていた。

今回の研究は、都市に潜む細菌集団の動きを把握しようという成長著しい研究分野に入るものだ。科学者たちは今、世界中に出現している潜在的に危険な病原体を探すのに適した場所の発見に努めている。廃水やドアの取っ手など、人々が日常的に使ったり触れたりする物は、すべて細菌の居場所を示す「警告システム」の役割を果たせるかもしれないと、オランダのラドバウド大学医療センターで感染制御学を教える細菌学者アンドレアス・ヴォスは言う。彼によれば、細菌を監視するうえで最も正確な情報を得られるのは廃水だ。廃水が流れてきた場所が農場なのか、家庭なのか、公共のトイレなのかが分かれば尚更役に立つという。

ヴォスによると、紙幣の上での細菌の繁殖力は、複数の要因によって決まる。紙幣の原料や(米ドル紙幣とユーロ紙幣の原料は異なる)、紙幣を使用する地域の地形(海辺や湿気の多い地域は、空気が乾燥している内陸部と比べて細菌が繁殖しやすい可能性がある)、公衆衛生の度合いなどによって、繁殖力は異なる。香港の研究でも、チームが採取した海洋細菌の数は、海から遠く離れたインド内陸部で使用された紙幣に付いていた細菌の数よりも多かった。

耐性菌との戦いに役立つ

では、紙幣に触れるのは危険なことなのか? ヴォスは紙幣に触って病気がうつる可能性はゼロに近いと言う。だが香港の研究チームは「紙幣のやり取りによって、様々な病原体や抗生物質の効かない細菌が広まる可能性がある」と結論している。紙幣の使用によって直ちに健康に害が及ぶわけではないにしろ、その恐れはなくならないということだ。

抗生物質が効かない耐性菌は、世界レベルの脅威だ。人口密度の高い都市部は、住民同士の物理的な距離が近いため、耐性菌の感染が広がりやすい。これまで香港では鳥インフルエンザやSARS(重症急性呼吸器症候群)、豚インフルエンザなどの感染病が流行した。だからこそ細菌集団を監視する効果的な方法を確立することは不可欠だ。もしかすると今回の研究は、キャッシュレス化を急ぐのは細菌研究の上では考え物だと教えてくれたのかもしれない。ただし使用後はくれぐれも手洗いをお忘れなく。

(翻訳:河原里香)


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!

毎日配信のHTMLメールとしてリニューアルしました。

リニューアル記念として、メルマガ限定のオリジナル記事を毎日平日アップ(~5/19)

ご登録(無料)はこちらから=>>


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ、26年の防衛輸出「数十億ドル」も 戦時

ワールド

仏伊首脳が非難の応酬、仏極右活動家死亡事件で

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

日経平均は3日ぶり反落、連休前の手じまい売り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中