最新記事

サイエンス

細菌の感染ルートを探るには、お札を追え!

2017年5月22日(月)20時17分
ジェシカ・ワプナー

この研究チームが紙幣上で発見した細菌の種類は、人の手の平や地下鉄構内の空気、飲み水、地域の海水などから細菌を採取した過去の研究と比べても多かった。さらに紙幣に付着した細菌には、他の媒体と比べても、抗生物質が効かない遺伝子が多く含まれていた。

今回の研究は、都市に潜む細菌集団の動きを把握しようという成長著しい研究分野に入るものだ。科学者たちは今、世界中に出現している潜在的に危険な病原体を探すのに適した場所の発見に努めている。廃水やドアの取っ手など、人々が日常的に使ったり触れたりする物は、すべて細菌の居場所を示す「警告システム」の役割を果たせるかもしれないと、オランダのラドバウド大学医療センターで感染制御学を教える細菌学者アンドレアス・ヴォスは言う。彼によれば、細菌を監視するうえで最も正確な情報を得られるのは廃水だ。廃水が流れてきた場所が農場なのか、家庭なのか、公共のトイレなのかが分かれば尚更役に立つという。

ヴォスによると、紙幣の上での細菌の繁殖力は、複数の要因によって決まる。紙幣の原料や(米ドル紙幣とユーロ紙幣の原料は異なる)、紙幣を使用する地域の地形(海辺や湿気の多い地域は、空気が乾燥している内陸部と比べて細菌が繁殖しやすい可能性がある)、公衆衛生の度合いなどによって、繁殖力は異なる。香港の研究でも、チームが採取した海洋細菌の数は、海から遠く離れたインド内陸部で使用された紙幣に付いていた細菌の数よりも多かった。

耐性菌との戦いに役立つ

では、紙幣に触れるのは危険なことなのか? ヴォスは紙幣に触って病気がうつる可能性はゼロに近いと言う。だが香港の研究チームは「紙幣のやり取りによって、様々な病原体や抗生物質の効かない細菌が広まる可能性がある」と結論している。紙幣の使用によって直ちに健康に害が及ぶわけではないにしろ、その恐れはなくならないということだ。

抗生物質が効かない耐性菌は、世界レベルの脅威だ。人口密度の高い都市部は、住民同士の物理的な距離が近いため、耐性菌の感染が広がりやすい。これまで香港では鳥インフルエンザやSARS(重症急性呼吸器症候群)、豚インフルエンザなどの感染病が流行した。だからこそ細菌集団を監視する効果的な方法を確立することは不可欠だ。もしかすると今回の研究は、キャッシュレス化を急ぐのは細菌研究の上では考え物だと教えてくれたのかもしれない。ただし使用後はくれぐれも手洗いをお忘れなく。

(翻訳:河原里香)


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!

毎日配信のHTMLメールとしてリニューアルしました。

リニューアル記念として、メルマガ限定のオリジナル記事を毎日平日アップ(~5/19)

ご登録(無料)はこちらから=>>


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国のレアアース等の輸出管理措置、現時点で特段の変

ワールド

欧州投資銀、豪政府と重要原材料分野で協力へ

ワールド

新たな米ロ首脳会談、「準備整えば早期開催」を期待=

ビジネス

米政権のコーヒー関税免除、国内輸入業者に恩恵もブラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中