最新記事

BOOKS

身近な「サイコパス」から身を守るための知識

2017年2月27日（月）20時11分
印南敦史（作家、書評家）

後者は、危険な存在ではあるものの、ためらいなく犯罪をおかしてしまうタイプなので悪事が発覚しやすい（捕まりやすい）のが特徴。しかし問題は、監獄ではなく、私たちの周囲にいる「勝ち組サイコパス」だという。彼らは他人をうまく利用して生き延び、容易にはその本性を見せないからである。

被害者からすればたまったものではないが、脳科学的な意味において、サイコパスの全貌が明らかになるまでには、まだまだ長い時間がかかるだろうと著者は記している。しかし現実に、サイコパスは100人に1人という、決して少なくはない社会の成員なのである。つまり私たちは、なんらかのかたちで周囲のどこかに潜んでいるであろうサイコパスと共存していかなければならないということになる。


　アメリカ・ルイジアナ州立大学法科大学院教授のケン・リーヴィは、サイコパスに刑事責任を科すべきか否かを問うています。サイコパスは理性的には善悪の区別がつくのに、情動のレベルでは犯罪行為が道徳的に間違いであることがわからないからです。罰金や懲役といった刑罰が、悪事や過激な行動をセーブする役割を果たさないのであれば、それを科すことの意味もまた、問い直されなければなりません。
「反省できない人もいる」「罰をおそれない人もいる」という事実を、人はなかなか認めることができません。しかし、これは事実です。そして、罰をおそれない人間からすれば、反社会的行為を抑制するために作られた社会制度やルールは、ほとんど無意味です。
　別の手段によってサイコパスの犯罪を抑制・予防する方向へ、発想を転換しなければなりません。（229～230ページより）

サイコパスの特徴は、どことなく先日ご紹介した「クラッシャー上司」に通じるものがあるような気もする。しかし、そうはいっても現実的に「どうすべきか」についての明確な答えが見出せないのである。

だとすれば、著者が本書で主張しているように、「あいつは遺伝的に危険だ」と機械的に排除するような風潮が高まることは、それ自体が極めて危険な行為だ。つまるところ、少なくとも現時点ではなんらかの形で彼らと共存していくしかないわけだが、だからこそ我々ひとりひとりが今後も考えていくべきことは多そうだ。

ところで本書を通じてサイコパスのことを知ると、多くの人が頭に思い浮かべるであろう人物のひとりがトランプ米大統領ではないだろうか。このことについて知りたいのであれば、著者が『文藝春秋』3月号に寄稿している「トランプはサイコパスである」を併せて読んでみることをお勧めする。こちらも、とても説得力のある内容になっている。


『サイコパス』
　中野信子 著
　文春新書

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に、「ライフハッカー［日本版］」「Suzie」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、多方面で活躍中。2月26日に新刊『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）を上梓。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡か、米・イスラエル首
2026.03.01

ワールド

アングル：イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政
2026.03.01

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との
2026.03.01

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」　米攻撃
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中