最新記事

ハイテク

グーグルカーは「能ある鷹」? 開発事業から独立し人材募集中

2016年12月13日(火)12時43分
デイヴィッド・カーリー ReadWrite[日本版]編集部

こんなとぼけた顔をしているけど、本当はものすごい爪を隠してる? (c)ReadWrite[日本版]編集部

 グーグルにおける開発プロジェクトのうち、特に未来的な技術の開発に取り組んでいる「X」。

 主な開発内容としては、ARメガネ開発プロジェクト「Project Glass」や自動走行車開発プロジェクト「グーグル Driverless Car」などが知られている。自動走行車のプロジェクトリーダーであるヒュンダイ(現代)元CEOのJohn Krafcik氏によると、あと数ヶ月のうちにグーグルのムーンショット的(月旅行のように野心的)役割を担うXからこのプロジェクトは独立するという。

 事の発端は、シリコンバレーの北端部パロアルトにおいて、2ヶ月前に開催された日経イノベーションフォーラムでの講演にある。そこでKrafcik氏は、グーグルの持ち株会社「アルファベット(Alphabet)」の中で、彼の率いるプロジェクトは独立した部門となり、スタッフと物理的規模を大幅に拡大すると語った。

参考記事:人材流出が止まらぬグーグル自動運転車プロジェクト、何が起きてるのか?

 ReCodeによると、彼らはすでに最高経営責任者(CEO)のKevin Vosen氏を含む自社の役員を雇用し始めている。彼らは特に、適切なテストフィールドを見つけることに責任をもつ「土地の最高責任者」となり得る人材を探し求めているという。

 現在、グーグルはパートナーの州や市を使って自家用車をテストしているが、このプロジェクト規模が大きくなるにつれて、さまざまな難しい状況でテストできる民間の土地を探し始めるのは当然の流れだろう。

 もはや当たり前の知識であるが、グーグルやAppleおよび他のメーカーたちは、異常事態にも耐えうるシステムにするべく自動走行車の"特訓スペース"が必要になるのだ。最近の事例を挙げると、自動運転車のテスト施設である「The American Center for Mobility」は、ミシガン州の支援を受けて東京ドーム27個分の311エーカー(126万平米)の土地を購入した。この土地は、自動走行車開発プロジェクトのためだけに存在する街になるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サウジ政府系ファンド、週内に新5カ年戦略を公表=消

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

2月豪消費者信頼感指数、3カ月連続で低下 利上げで

ワールド

米、次期半導体関税から大手テック企業除外へ=英FT
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中