最新記事

右派

トランプ次期大統領とともに躍進する右派ニュースサイト「Breitbart」

2016年11月18日(金)15時50分
田中善一郎(メディア・パブ)

フランス、ドイツ版も設立

 ともかく、トランプ氏の勝利により、Breibartが一段と勢いづくのは間違いない。Breibart会長であり、トランプ陣営の選挙対策責任者であったバノン氏は、トランプ次期大統領の上級顧問と首席戦略官を兼務することになっている。既存のマスメディアを極度に嫌っていたトランプ氏が、どのようなメディア対策を講じてくるか気になる。当然、BreibartはもちろんとしてFox Newsなどが優遇されるであろうが、NYTimesのようなリベラルなメディアは冷遇されそうである。

 Breibartはすでに、図1で誇示しているように、3700万人の月間ユニークユーザー数を擁しているが、トランプ勝利の追い風に乗って、さらなる飛躍を目指す。 Alex Marlow編集長がReutersに語ったところによると、米国内で多くのジャーナリストを採用し始めており、中でもポッドキャストや動画といったマルティメディア・オペレーションを強化し、大量の政治ニュースを発信していきたいと意気込む。新たにTV番組も立ち上げる。

 海外展開にも力を入れる。移民/難民やグローバル化に関連して失業/格差問題が深刻化する欧州各国で、ポピュリズム政党が台頭している。フランスの極右政党である国民戦線のルペン氏はその代表格である。トランプ氏やバノン氏が標榜する白人ナショナリズム主義が、欧州でも拡大する素地が整ってきた。そこで、Breitbart Franceと Breitbart Germanyを立ち上げることになった。この設立する狙いを、欧州の主要2国で右派政治家が選ばれるように支援すること、とバノン氏が語ったという(Reutersの記事より)。

【参考記事】フランス極右政党ルペン党首、「トランプのような勝利望む」

 また、すでに海外展開の成功事例があるとも主張する。2013年にBreitbart Londonを立ち上げていた。英国のEU離脱のキャンペーンが、ビジネスになると見たからだ。EU離脱運動が盛り上がるにつれて、Breitbart Londonの読者も増えていき、バノン氏が営業して獲得した広告も増えていった。英国のEU離脱を問う国民投票が実施された6月23日には、Breitbart Londonへのトラフィックが殺到したという。

 要するに、トランプの勝利も英国のEU離脱も、Breitbartが大きな役割を演じたと言いたいのだろう。さらに同じ流れを、フランスでもドイツでも・・・。トランプ新大統領のメディア戦略を注視していきたい。

◇参考
Online, Everything Is Alternative Media(NYTimes)
ドナルド・トランプ氏、「最も危険な政治フィクサー」起用で過激路線復活か(Huffington Post Japan)
Who are the Biggest Politics Publishers on Social?(NewsWhip blog)
Trump strongly considering Steve Bannon for chief of staff(CNN)
Exclusive: Riding Trump wave, Breitbart News plans U.S., European expansion(Reuters)
Breitbart Beats NY Times, CNN, and Fox News for Election Day Facebook Engagement(Bleitbart)

※この記事は、メディア・パブからの転載です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中