最新記事

インタビュー

「脳を鍛える」こともマインドフルネスの一種

2016年10月28日(金)16時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Newsweek Japan

<ストレスの多い現代生活には「ブレインフィットネス(=脳を鍛える)」が役立つと、神経科学リサーチ会社のCEOが説く。有酸素運動や瞑想、さらには転職も重要だという、そのアプローチとは?> (写真は「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」のワークショップで登壇するアルバロ・フェルナンデス、10月21日)

 近年、欧米で「マインドフルネス」が大流行している。仕事で慌てる気持ちや怒りの感情を抑えたり、気分転換によって新しい企画が生まれるなど、その効果に注目した多くの企業が社員向けにマインドフルネスのプログラムを提供している。

 シャープブレインズの最高経営責任者アルバロ・フェルナンデスによれば、「ブレインフィットネス」もそのマインドフルネスのひとつの手法だ。シャープブレインズは神経科学における健康管理と教育手法を専門とするマーケットリサーチ会社だが、同社が提唱するブレインフィットネスとは何なのか。

 このたび、世界経済フォーラムが協力した国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」のスピーカーとして来日したフェルナンデスに、ブレインフィットネスやマインドフルネス、脳、さらにはデジタルテクノロジーとの付き合い方について聞いた。

――脳を鍛えるとはどういうことか?

 人間の脳は18歳を境に老化していくと言われるが、その後も成長可能であることが最新研究でわかっている。もちろん年齢とともに脳が衰えてはいくが、いくつになっても脳のキャパシティ(容量)を増やすことは可能で、誰でも年齢以上のキャパシティを保つことができる。

 たとえば、現代の医療ではアルツハイマーを治すことはできないが、60歳で発症するものを80歳というように遅らせることは可能だ。そのためには脳を鍛え、キャパシティを増やすことが重要になる。

【参考記事】記憶力や認知力をアップさせるサプリメントは存在するか

 脳には数百億個から数千億個の神経細胞(ニューロン)がある。そのニューロンを刺激し、ニューロン同士のワイヤーを作り、そしてネットワーク化することを「脳を鍛える」という。これが「ブレインフィットネス」だ。

 フィットネスクラブで体を鍛えることを想像してほしい。もし右腕をムキムキにしたければ、ダンベルを上げることで右腕に筋肉をつけることができるだろう。しかし、もし体の一部だけでなく、体全体を鍛えたければ、ダンベルを上げるだけでなくスクワットもし、水泳をしたり、ダンスをするなど、体全体に働きかける運動・動作が必要になる。普段使わない筋肉や神経に刺激を与えると、今までとは違う動きができるようになる。

 脳についても同じことが言える。詳しくは『脳を最適化する――ブレインフィットネス完全ガイド』(アルバロ・フェルナンデス、エルコノン・ゴールドバーグ、パスカル・マイケロン共著、山田雅久訳、CCCメディアハウス)に書いたが、私が提案する「ブレインフィットネス」は体を動かすだけではなく、マインドフルネスでよく知られる瞑想(メディテーション)や食など、(1)身体面、(2)メンタル面、そして(3)社会的つながりの3つの柱からさまざまなアプローチで総合的に積み上げていくものだ。

【参考記事】脳を健康にするという「地中海食」は本当に効果があるか

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中