最新記事

インタビュー

「脳を鍛える」こともマインドフルネスの一種

2016年10月28日（金）16時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

――具体的には何をすべきなのか？

　まず（１）身体面では有酸素運動をすること。心拍数を増やし、心血管運動につながるスキーやテニス、バスケットボールなどがおすすめだ。ただし、そこまでやる時間がないというのであれば、ちょっと速めのウォーキングでもいい。通勤・通学時にいつもより速めに歩くことは誰でもできるだろう。私自身、過去15年間でいろいろ試してみたが、クロスカントリーが一番いいと思っている。クロスカントリーをするために週２、３回ジムに通い、少しずつトレーニングを続けることが効果的であることがわかった。

（２）メンタル面でやることはやはり瞑想だ。ストレスを感じない人はいない。問題はただ漠然とストレスを感じていること。瞑想することで静かに自分に向き合い、自分のストレスの原因を探り、どのように自分がストレスを感じているかを突き止められるようになる。そうすれば、どうストレスに対処していけばいいのかがわかるようになる。

（３）社会的つながりとは、常に環境を変えるということだ。実は、転職するとまったく新しい環境への適応のために脳がとても活発になり、脳を鍛えることにつながる。とはいえ、脳を鍛えるために転職し続けるなんてことはできないので、同じ職場にいても常に異なるポジションや仕事を求め続けることが大切だ。それも脳を鍛えることになる。残念ながら私の母国スペインは非常に失業率が高いことが社会問題になっている。無職の状態は脳に停滞状態をもたらすため、長期化しないように常に自分を異なる環境にもっていくようにすることが大事だ。

【参考記事】コーヒー、アルコール、喫煙、肥満......脳によくないのはどれ？

――日本でマインドフルネスが欧米ほど流行しないのはなぜか？

　日本は仏教徒が９割で非常に世俗的と聞いているので、それはおもしろい話だ。実は欧米でも、ヨガや瞑想をはじめとするマインドフルネスは宗教的なものとして取り入れられたわけではなく、心身を豊かにする健康法として取り入れられ、長年ブームになっている。もし、日本人が旅行ついでに寺社を訪ねる習慣があるなら、心を穏やかにしたり、自分を見つめ直す機会であったりと、それもマインドフルネスのひとつではないだろうか。

――脳はデジタルデバイスとどう付き合うべきか？

　パソコンやスマートフォンなどのデジタルテクノロジーが脳に悪影響を与えるという話はよく聞くが、実際には「脳を殺している」と言える。ただし、テクノロジー自体が悪いのではない。

　人類はテクノロジーの発展に合わせて生活スタイルを変えてきた。たとえば電気のない時代にはそれに合った生活をしていた。ただし、過去20年におけるデジタルテクノロジーの発展は、私たちの脳と健康にかつてないほどの急激な変化と転換を迫っている。そのスピードに私たちの脳が追いついていないのだ。

　しかし、いくら「脳を殺している」と言っても、いまや完全なアナログ生活に戻ることはできない。メールをリアルタイムでチェックし、SNSで家族や友人とつながったり、ゲームで遊んだりと、仕事でもプライベートでもデジタルデバイスなしに生活は成り立たない。だからこそ、急速に発展するデジタルテクノロジーと付き合うための脳を鍛える必要がある。


『脳を最適化する
　――ブレインフィットネス完全ガイド』
　アルバロ・フェルナンデス、エルコノン・ゴールドバーグ、
　パスカル・マイケロン 著
　山田雅久 訳
　CCCメディアハウス


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン外相「ホルムズ混乱は米・イスラエルの攻撃と不
2026.03.17

ワールド

米経済、イラン情勢の打撃なし　海峡通航徐々に再開と
2026.03.17

ワールド

EXCLUSIVE-イラン新最高指導者、米との緊張
2026.03.17

ビジネス

独ＺＥＷ景気期待指数、3月は－0.5に急低下　中東
2026.03.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい？　誰が何のために埋めた？
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか？
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中