最新記事

エネルギー

OPEC減産にアメリカが喜ぶ理由

2016年10月11日（火）10時40分
キース・ジョンソン

Ali Jarekji-REUTERS

＜原油安で大打撃を受けていた米石油業界は大歓迎。米大統領選の行方に影響を与える可能性もある＞（写真：サウジアラビアも減産に合意した）

　70年代以来、世界の石油価格を動かしてきたＯＰＥＣ。近年は足並みがそろわず、カルテルとして機能不全気味だったが、９月にアルジェリアで開かれた非公式会合では８年ぶりの減産で事実上の合意に達した。ここ２年ほどの超原油安に終止符が打たれることになるかもしれない。

　まだ詳細な条件を詰めなければならない（これが難しい）が、うまくいけば原油価格は上昇軌道に乗る可能性がある。そうなれば財政が逼迫しているペルシャ湾岸諸国だけでなく、ベネズエラやロシアなど経済全体が石油に大きく依存する国にとってはひと安心となるだろう。

　だが、今回の決定は意外な場所でも大歓迎されている。アメリカだ。

　第４次中東戦争をきっかけに、ＯＰＥＣがイスラエル支持国への石油禁輸と原油価格の大幅な引き上げを決め、世界一の石油消費国アメリカが大打撃を被ったのは73～74年のこと。このオイルショック以降、アメリカはサウジアラビアなど産油国の機嫌を損ねないよう懸命に努力してきた。

【参考記事】「石油需要ピーク」が来たら？

　だが、この10年ほどのアメリカのエネルギーバブルとその崩壊を受け、今やアメリカも、サウジアラビアの王族と同様に、原油高から恩恵を受ける立場になった。

「われわれは（バブルの）崩壊期にある。その動向はエネルギー生産に大きく依存しているから（原油安は）大打撃だった。それだけに（価格上昇は）まさに医者が出す処方箋のようだ」と、米エネルギーコンサルティング会社ラピダン・グループのロバート・マクナリー社長は胸をなで下ろす。

　昨年末、ＯＰＥＣが市場シェアの維持にこだわり、これほどの原油安でも減産はしないと決めたとき、アメリカの大手石油会社は「自殺行為だ」と笑った。だが長期にわたる原油安は、アメリカの多くの石油会社も経営破綻に陥れ、多くの油田作業員から仕事を奪ってきた。

トランプ顧問が積極工作

　昔は違った。歴史的にアメリカを苦しめてきたのは原油高だ。70年代のオイルショックのときは全米のガソリンスタンドに長蛇の列ができ、ガソリン価格は急上昇し、ジミー・カーター大統領は毛糸のカーディガンを着込んで、国民に節電を訴えた。08年に原油価格が史上最高値を更新したときは、ジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領がサウジアラビアに増産を懇願した。

　今は正反対だ。シェール革命によってアメリカは世界トップクラスの産油国となり、原油を輸出するまでになり、その価格上昇によって恩恵を受ける人が増えた。

「今やアメリカの石油会社の多くが、サウジアラビアをはじめとするＯＰＥＣの価格操作や生産調整を支持するようになった。これは、実に大きな変化だ」と、コロンビア大学グローバルエネルギー政策研究所のジェイソン・ボードフ所長は語る。「（こうしたカルテルは）まさに、アメリカがかつて非難してきたことだ」

次のページ在庫は減らない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：来るＡＩ端末競争、オープンＡＩはまず軽量
2025.12.11

ワールド

マクロスコープ：政府の成長戦略会議、分科会でも積極
2025.12.11

ワールド

タイとカンボジア、戦闘継続　トランプ氏との電話協議
2025.12.11

ワールド

フィリピン中銀、0.25％利下げ　予想通り
2025.12.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは？
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 8
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 9
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中