最新記事

エネルギー

OPEC減産にアメリカが喜ぶ理由

2016年10月11日（火）10時40分
キース・ジョンソン

Ali Jarekji-REUTERS

＜原油安で大打撃を受けていた米石油業界は大歓迎。米大統領選の行方に影響を与える可能性もある＞（写真：サウジアラビアも減産に合意した）

　70年代以来、世界の石油価格を動かしてきたＯＰＥＣ。近年は足並みがそろわず、カルテルとして機能不全気味だったが、９月にアルジェリアで開かれた非公式会合では８年ぶりの減産で事実上の合意に達した。ここ２年ほどの超原油安に終止符が打たれることになるかもしれない。

　まだ詳細な条件を詰めなければならない（これが難しい）が、うまくいけば原油価格は上昇軌道に乗る可能性がある。そうなれば財政が逼迫しているペルシャ湾岸諸国だけでなく、ベネズエラやロシアなど経済全体が石油に大きく依存する国にとってはひと安心となるだろう。

　だが、今回の決定は意外な場所でも大歓迎されている。アメリカだ。

　第４次中東戦争をきっかけに、ＯＰＥＣがイスラエル支持国への石油禁輸と原油価格の大幅な引き上げを決め、世界一の石油消費国アメリカが大打撃を被ったのは73～74年のこと。このオイルショック以降、アメリカはサウジアラビアなど産油国の機嫌を損ねないよう懸命に努力してきた。

【参考記事】「石油需要ピーク」が来たら？

　だが、この10年ほどのアメリカのエネルギーバブルとその崩壊を受け、今やアメリカも、サウジアラビアの王族と同様に、原油高から恩恵を受ける立場になった。

「われわれは（バブルの）崩壊期にある。その動向はエネルギー生産に大きく依存しているから（原油安は）大打撃だった。それだけに（価格上昇は）まさに医者が出す処方箋のようだ」と、米エネルギーコンサルティング会社ラピダン・グループのロバート・マクナリー社長は胸をなで下ろす。

　昨年末、ＯＰＥＣが市場シェアの維持にこだわり、これほどの原油安でも減産はしないと決めたとき、アメリカの大手石油会社は「自殺行為だ」と笑った。だが長期にわたる原油安は、アメリカの多くの石油会社も経営破綻に陥れ、多くの油田作業員から仕事を奪ってきた。

トランプ顧問が積極工作

　昔は違った。歴史的にアメリカを苦しめてきたのは原油高だ。70年代のオイルショックのときは全米のガソリンスタンドに長蛇の列ができ、ガソリン価格は急上昇し、ジミー・カーター大統領は毛糸のカーディガンを着込んで、国民に節電を訴えた。08年に原油価格が史上最高値を更新したときは、ジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領がサウジアラビアに増産を懇願した。

　今は正反対だ。シェール革命によってアメリカは世界トップクラスの産油国となり、原油を輸出するまでになり、その価格上昇によって恩恵を受ける人が増えた。

「今やアメリカの石油会社の多くが、サウジアラビアをはじめとするＯＰＥＣの価格操作や生産調整を支持するようになった。これは、実に大きな変化だ」と、コロンビア大学グローバルエネルギー政策研究所のジェイソン・ボードフ所長は語る。「（こうしたカルテルは）まさに、アメリカがかつて非難してきたことだ」

次のページ在庫は減らない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

大統領令発出までに、あと1回は訪米必要＝赤沢再生相
2025.08.29

ワールド

韓国前大統領の妻を起訴、収賄などで
2025.08.29

ビジネス

ホンダ、本社機能を東京・八重洲の再開発地区に移転へ
2025.08.29

ワールド

韓国、ＡＩ主導の成長促進へ大幅歳出拡大へ　25年比
2025.08.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：健康長寿の筋トレ入門
特集：健康長寿の筋トレ入門
2025年9月 2日号（8/26発売）

「何歳から始めても遅すぎることはない」――長寿時代の今こそ筋力の大切さを見直す時

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ」とは何か？ 対策のカギは「航空機のトイレ」に
  • 3
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 4
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 5
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 6
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 7
    「ガソリンスタンドに行列」...ウクライナの反撃が「…
  • 8
    「あなた誰？」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 9
    米ロ首脳会談の後、プーチンが「尻尾を振る相手」...…
  • 10
    自らの力で「筋肉の扉」を開くために――「なかやまき…
  • 1
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果物泥棒」と疑われた女性が無実を証明した「証拠映像」が話題に
  • 2
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 3
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット民が「塩素かぶれ」じゃないと見抜いたワケ
  • 4
    皮膚の内側に虫がいるの？ 投稿された「奇妙な斑点」…
  • 5
    なぜ筋トレは「自重トレーニング」一択なのか？...筋…
  • 6
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 7
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が…
  • 8
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 9
    脳をハイジャックする「10の超加工食品」とは？...罪…
  • 10
    「あなた誰？」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは？
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 7
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 10
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中