最新記事

海外ノンフィクションの世界

哲学の使い道を、NYタイムズの人気哲学ブログが教えてくれた

2016年10月3日（月）16時12分
外山次郎　※編集・企画：トランネット

Mark Kauzlarich-REUTERS

＜政策論争は不毛か？　人工妊娠中絶は殺人か？　アートの価値とは何か？　人気コラムニストでもある哲学教授が著した『いま哲学に何ができるのか？』は、哲学なんて何の役にも立たないという声に対する回答だ＞　（写真：１年に２回、通りの延長線上に夕陽が沈むニューヨーク名物の「マンハッタンヘンジ」）

　９月26日、米大統領選の第１回テレビ討論が行われ、ヒラリー・クリントン、ドナルド・トランプの両候補による討論を全米で約8400万人が固唾をのんで見守った。自らの政策を訴え、相手の政策や言動を批判し合った２人。終了後、メディアの評価や世論調査の結果を見ると、討論はクリントンが勝ったと考える人が多く、その理由として、クリントンが「落ち着いた」対応を見せ、トランプが「感情的だった」ことを挙げる声が多かった。

【参考記事】討論初戦はヒラリー圧勝、それでも読めない現状不満層の動向

　だが、議論が感情的な対決となってしまうのは珍しいことではないと、ノートルダム大学哲学科教授で、ニューヨーク・タイムズの人気コラムニストであるガリー・ガッティング教授は言う。政治の場における政策議論を見ても、その大半は言い争いや単なる意見の応酬にすぎない。そうした応酬をいくら積み重ねても、論理的な議論にはなりえない。政治家による熱のこもった演説にしても、実は単なるスローガンや根拠のない事実の寄せ集めにすぎないことが多い、と。

　いったい議論とはどうあるべきか。ガッティングの新刊『いま哲学に何ができるのか？』（筆者訳、ディスカヴァー・トゥエンティワン）は、その問題に対する考察から始まっている。

　すぐれた議論を行うためには、まず、相手の立場から物事を見るべきだという。相手の主張を中立的ないいまわしに置き換える。相手がそのような立場をとる理由をできるだけ肯定的なことばで的確に表現する。そうして相手の主張を正確に把握することにより、相手が明確な答えを持たない弱い論点に議論を集中させることができるというのだ。

　また、自分の見解の正しさを示す明白な事実を次々と繰り出すだけでは、その主張の正しさが決定的になるとは限らない。議論の結論を変えてしまいかねない検討事項をくまなく探し、あらゆる関連論拠をつぶさなくては、議論の解決には至らない。

　もちろん、政治の場においては、政策論争だけでは重大な問題は解決しない。社会の方向性を最終的に決定するのは議論の勝ち負けではなく、有権者による投票である。しかし、議論が質の高いものになればなるほど、有権者は自分が本当に望む人に投票できる。だからこそ、議論のあり方を考察、検証することが重要なのだ。

次のページ哲学の解説書ではない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、キューバ情勢の激化懸念　人道問題の解決訴え
2026.02.26

ワールド

ハンガリーの独立系ラジオ免許不更新、ＥＵ最高裁が違
2026.02.26

ビジネス

独テレコム、第4四半期は中核利益が予想上回る　見通
2026.02.26

ビジネス

ラガルドＥＣＢ総裁、「任期全う」示唆　早期退任観測
2026.02.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 5
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 6
    最高裁はなぜ「今回は」止めた？...トランプ関税を違…
  • 7
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 10
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは？　「チャ…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 9
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中