最新記事

歴史

20世紀前半、帝都東京は中国人の憧れの街だった

2016年9月20日(火)15時42分
譚璐美(作家、慶應義塾大学文学部訪問教授)

Torsakarin-iStock.

<日本に留学したり、亡命したり、情報収集のために来日したり......。中国の20世紀前半の有名人はほとんど日本へやって来ていた。歴史は単なるカレンダーではない。東京で生き生きと暮らした中国留学生たちの息遣いや、日本を追慕しつづけた彼らの「こころ」はどんなものだったのだろうか>

 日本生まれの私は子供の頃、東京にある中国人学校で学んだ。よく覚えているのは歴史の授業が苦手だったことだ。とにかく中国史は長くて覚えることが多く、近代史にいたっては複雑すぎて頭がパニックになり、苦手意識をより一層募らせた。

 それがふとしたきっかけで、イメージが変わった。

「中国共産党はハンサムな青年と美人ばかりだった」と、父が言ったときだ。

 中国革命の激動期に広東省から日本へ渡り、そのまま日本に住み着いた父は、ときどき予想外のことを口にする。

 まさか、と私は思った。

 毛沢東に代表される中国共産党は、農民運動の末に中華人民共和国を打ち立てた泥臭いいイメージしかない。だが、戦前、中国共産党員だった父が言うのだから、あながち嘘ではないだろう。それで調べてみた。

 わかったことは、1921年(大正10年)に第1回全国代表大会を開いて、中国共産党を作ったメンバーは13人いたが、全員が大学卒か在学中の男性で、しかも日本への留学生が4人もいたという事実だった。詳しい状況は拙著『中国共産党を作った13人』(新潮新書)に譲るとして、彼らの平均年齢は27.8歳。これではまるで大学のサークル活動のようだ。とにかく、若さと情熱、希望にあふれた人の顔つきは引き締まって見えるものだから、「ハンサムな青年」という表現もあながち間違ってはいないのだろうと、腑に落ちた。こんなことは歴史教科書には書いてないじゃないか。

 彼ら4人だけではない。同時代に日本へ留学したり、亡命したり、情報収集のために来日した中国人がいるわいるわ、中国の20世紀前半の有名人はほとんど日本へやってきているのである。

【参考記事】天安門事件から27年、品性なき国民性は変わらない

 明治維新の成功後、日清・日露戦争に勝利してアジアの星となった日本は、中国人の憧れの的だった。多いときには1万人近くの留学生がいた。日本の生活に馴染み、世界の先端知識と最新情報を収集し、帰国後は日本で得た成果をもとに自分の道を切り開いた中国人が多かったのである。いわば当時の日本は「智の宝庫」であり、すこぶる魅力的な国だったわけだ。

 歴史は単なるカレンダーではない。年表や人名を覚えるだけでは受験勉強以外に役立たない。そこに生きた人々の「こころ」を知ることこそ、本当の意味で歴史を知ることではないのだろうか。

ニュース速報

ビジネス

今週の米株式市場はハイテク・ネット関連企業の決算に

ワールド

ジョンソン英首相、通商協議で高関税活用を検討

ビジネス

アングル:ECB理事会を巡る5つの疑問、戦略見直し

ワールド

新型肺炎の感染者1300人超、欧・豪州に拡大 中国

MAGAZINE

特集:CIAが読み解くイラン危機

2020-1・28号(1/21発売)

40年にわたる対立の起源はどこにあるのか── 元CIA工作員が歴史と戦略の視点から分析

人気ランキング

  • 1

    ゴーン裁判、レバノンで継続の可能性も 日本側と40日以内の合意が必要

  • 2

    「王室離脱」騒動の只中にメーガン妃の「ダメ父」がまた暴言──意外にも同情を集めている理由

  • 3

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 4

    「金正恩のタワマン、いずれぜんぶ崩壊」......建設…

  • 5

    韓国人留学生だった私しか知らない中曽根元首相の素顔

  • 6

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗…

  • 7

    新型肺炎の真実を伝える調査報道記者は、中国にはも…

  • 8

    新型コロナウイルス肺炎、習近平の指示はなぜ遅れた…

  • 9

    「ブラック・プリンセス」メーガン妃は人種差別の被…

  • 10

    文在寅の2032年夏季五輪(南北共同招致)計画に、ア…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 3

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メーガン妃の野心

  • 4

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗…

  • 5

    文在寅の2032年夏季五輪(南北共同招致)計画に、ア…

  • 6

    教育は成功、でも子育ては失敗! 親の仕事は教育で…

  • 7

    TWICEリーダー、ジヒョの発言で炎上した「웅앵웅」とは…

  • 8

    日本の高齢者のITスキルが、世界の中でも著しく低い…

  • 9

    ヘンリー王子夫妻「王室離脱」でエリザベス女王にい…

  • 10

    ゴーン裁判、レバノンで継続の可能性も 日本側と40日…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 3

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 8

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 9

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 10

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
ニューズウィーク日本版試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月