最新記事

南極

氷河を堰き止めている棚氷が崩壊の危機

2016年8月24日（水）17時11分
アバニーシュ・パンデイ

Pauline Askin-REUTERS

＜陸上から洋上に張り出した南極で４番目に大きい棚氷に亀裂が広がっている。もし崩落し、背後に堰きとめられていた氷河が流れ出せば海面上昇を招くことが懸念される＞

　今年は南極にとって受難の年だ。

　5月に発行された科学誌ネイチャーには、東南極で最も急速に溶解が進むトッテン氷河が「根底から不安定化している」と警告する論文が掲載された。続く6月、米海洋大気局（NOCC）は南極で観測した二酸化炭素（CO2）濃度が400万年ぶりに400PPMを超え、危険ラインを超えたと発表した。

　そして今、南極海で4番目に大きい棚氷（陸上から洋上に張り出した氷）「ラーセンC」について、科学者たちが新たに憂慮すべき兆候を見つけた。イギリスの南極調査チーム「プロジェクトMIDAS」によると、ラーセンC棚氷の表面に巨大な裂け目が生じ、急速に広がっているという。

　2011～15年の間に全長約30キロに広がったラーセンC棚氷の亀裂は、前回観測した16年3月からわずか5カ月間で22キロ伸長した。隣りのラーセンA棚氷とラーセンB棚氷は、それぞれ1995年と2002年に崩壊した。

【参考記事】魚が消える、海が死ぬ

　報告書を発表したMIDASは、警鐘を鳴らす声明を発表した。「このまま亀裂が拡大し続ければ、最終的には巨大な棚氷が、分離して一気に崩壊する。そうなればラーセンC棚氷の9～11％が消滅し、氷河をせき止めている氷崖が崩壊する最悪の危機に陥る。コンピューターのモデル解析によると、残存した棚氷も不安定になり、ラーセンCは崩壊したラーセンBの二の舞になる可能性が高い」

地震と同じで予測不可能

　MIDASの氷河学者であるマーティン・オリアリーによると、もし今回の予測が現実になれば、アメリカのデラウェア州の面積に相当する巨大な氷の塊が海中に沈むことになるという。

「亀裂が拡大するメカニズムにはまだ謎が多く、棚氷がいつ崩壊するかを予測するのは難しい。地震の予測と同じだ。明日起きるかもしれないし、数年後かもしれない」

【参考記事】欧米の大雪は北極の温暖化のせいだ

　棚氷の大部分はすでに洋上に浮かんでいるため、崩壊しても海水面の上昇にそれほど影響を及ぼすことはない。だが棚氷が消滅すれば、背後にせき止められていた氷河が海に流出するスピードが速まり、もともと上流や陸上にあった氷までもが海に流れ込むことになる。その結果、世界の海水面の上昇に深刻な影響を与えると懸念されている。

(International Business Times)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ＣＢ消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇　雇用
2026.02.25

ワールド

ウクライナ大統領「独立守った」、ロ侵攻から4年　Ｇ
2026.02.25

ワールド

米、重要鉱物価格設定にＡＩ活用検討　国防総省開発
2026.02.25

ビジネス

ＡＩが雇用市場を完全に覆すことはない＝ウォラーＦＲ
2026.02.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 7
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中