最新記事

南極

氷河を堰き止めている棚氷が崩壊の危機

2016年8月24日（水）17時11分
アバニーシュ・パンデイ

Pauline Askin-REUTERS

＜陸上から洋上に張り出した南極で４番目に大きい棚氷に亀裂が広がっている。もし崩落し、背後に堰きとめられていた氷河が流れ出せば海面上昇を招くことが懸念される＞

　今年は南極にとって受難の年だ。

　5月に発行された科学誌ネイチャーには、東南極で最も急速に溶解が進むトッテン氷河が「根底から不安定化している」と警告する論文が掲載された。続く6月、米海洋大気局（NOCC）は南極で観測した二酸化炭素（CO2）濃度が400万年ぶりに400PPMを超え、危険ラインを超えたと発表した。

　そして今、南極海で4番目に大きい棚氷（陸上から洋上に張り出した氷）「ラーセンC」について、科学者たちが新たに憂慮すべき兆候を見つけた。イギリスの南極調査チーム「プロジェクトMIDAS」によると、ラーセンC棚氷の表面に巨大な裂け目が生じ、急速に広がっているという。

　2011～15年の間に全長約30キロに広がったラーセンC棚氷の亀裂は、前回観測した16年3月からわずか5カ月間で22キロ伸長した。隣りのラーセンA棚氷とラーセンB棚氷は、それぞれ1995年と2002年に崩壊した。

【参考記事】魚が消える、海が死ぬ

　報告書を発表したMIDASは、警鐘を鳴らす声明を発表した。「このまま亀裂が拡大し続ければ、最終的には巨大な棚氷が、分離して一気に崩壊する。そうなればラーセンC棚氷の9～11％が消滅し、氷河をせき止めている氷崖が崩壊する最悪の危機に陥る。コンピューターのモデル解析によると、残存した棚氷も不安定になり、ラーセンCは崩壊したラーセンBの二の舞になる可能性が高い」

地震と同じで予測不可能

　MIDASの氷河学者であるマーティン・オリアリーによると、もし今回の予測が現実になれば、アメリカのデラウェア州の面積に相当する巨大な氷の塊が海中に沈むことになるという。

「亀裂が拡大するメカニズムにはまだ謎が多く、棚氷がいつ崩壊するかを予測するのは難しい。地震の予測と同じだ。明日起きるかもしれないし、数年後かもしれない」

【参考記事】欧米の大雪は北極の温暖化のせいだ

　棚氷の大部分はすでに洋上に浮かんでいるため、崩壊しても海水面の上昇にそれほど影響を及ぼすことはない。だが棚氷が消滅すれば、背後にせき止められていた氷河が海に流出するスピードが速まり、もともと上流や陸上にあった氷までもが海に流れ込むことになる。その結果、世界の海水面の上昇に深刻な影響を与えると懸念されている。

(International Business Times)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢ年内利下げ幅予想は1％、5月据え置きは変わら
2025.05.01

ワールド

ＥＵ、米国の対ロシア政策転換に備え「プランＢ」を準
2025.05.01

ワールド

サウジ、原油生産の政策転換示唆　「原油安の長期化に
2025.05.01

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、米ＧＤＰは3年ぶりのマイナ
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 2
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・ロマエとは「別の役割」が...専門家が驚きの発見
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 7
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中