最新記事

テクノロジー

夢の３Ｄプリンターはもう失速

2016年8月3日（水）16時00分
アービンド・ディラワー

　３Ｄプリント業界を駆け巡る熱狂は、その期待と現実との間に隔たりを生んだ。デジタルデザインのスタジオ「メイクモード」はメーカーボットの２５００ドルの機種など低価格プリンターを２台購入したが、どちらも頻繁に故障。結局はストラタシスの２万２０００ドルと３Ｄシステムズの６万５０００ドルの高額機種に買い替える羽目になった。

　低価格プリンターのトラブルや訴訟が相次ぎ、メーカーボットの経営は悪化。親会社ストラタシスの株価も急落した。低価格機種への参入を狙っていた３Ｄシステムズの株価も暴落した。

　それでも専門家は、３Ｄプリントの未来を楽観している。コンサルティング会社ウォーラーズ・アソシエイツは、２０２１年までに同業界は２１２億ドル規模に成長するとみている。

一般向けは製造打ち切り

　ただし同社は、低価格の一般消費者向けプリンターには懐疑的だ。「蛍光グリーンのヨーダ人形でも飽きるほど作って、しまいには何で３Ｄプリンターを買ったんだっけ、と思うのがオチだ」と、上級コンサルタントのティム・キャフリーは言う。彼らの調査では今後、高品質・高価格の３Ｄプリンターを、より多くの産業系顧客が購入するようになる見込みが高いという。

【参考記事】私がポケモンGO中毒になるまで

　例えば金属を素材として使用できる３Ｄプリンターは、今では製造ラインに取り入れられている。航空機大手エアバスは既に、１０００以上の部品を３Ｄプリンターで作製している。

　大手２社は、自動車や医療、歯科などへの応用も狙う。その一方で３Ｄシステムズは一般消費者向け製品に見切りをつけ、昨年12月に低価格プリンターの製造を打ち切った。

　では、各家庭でカスタマイズ商品をプリントできるという新・産業革命の夢はどこへ行ったのか。「５年後にそれも実現できると私は信じている」と、メーカーボットのジョナサン・ジャグラムＣＥＯは言う。今のところ家庭の３Ｄプリンターで使える素材はプラスチックしかないことや、信頼性の問題も解決できるだろうと彼は自信を見せる。

　ジャグラムは今年４月、３Ｄプリンター製品デザインを共有できるサイト「シンギバーズ」を開発者に開放すると発表した。アップストアの開発競争がｉＰｈｏｎｅ普及を後押ししたように、オープンソースのサイトが開発参入の垣根を低くし、活性化につながると考えている。

　だがそうした取り組みも、投資家の受けはいまひとつのようだ。今年４月、メーカーボットは自社工場の従業員の大半を解雇して、プリンター製造をアウトソーシングすることを決定。翌月には大手２社の株価も大幅に下落した。

　投資家たちは気付いているのかもしれない。３Ｄプリント業界が昔ながらの製造業の道のりをなぞるのなら、しょせん革命なんか起きないだろう、と。

[2016年8月 2日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ロとウクライナの高官協議終了、2月1日に再協議へ
2026.01.25

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告　「1
2026.01.25

ワールド

アングル：中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期
2026.01.25

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中