最新記事

ゲーム

ポケモンGOは長く愛される「本物のコミュニティ」を築けるか

2016年7月28日（木）08時24分
ReadWrite［日本版］編集部


ポケモンGOが地元の企業にとって有益な理由とは

　先ほど話したショッピングセンターのことを思い出してほしい。そこではこのアプリが商売にも大きく貢献している。暑い日に冷たいものを求めて人が集まる人気のアイスクリーム店 Amy's Ice Creamsは、プレイヤーたちでいっぱいになっていた。ここがポケストップになっていたからだ。

　店主やプレイヤーたちは、ルアーと呼ばれるピンクのバーチャルデバイスを購入することができ、これによってその近辺にいるポケモンを30分ほどその場に留めることができる。これにより、その場にいればより効率的にポケモンを捕まえることができるわけだ。

　いまのところ企業が自社の関連する場所をポケストップにする道はないのだが、そのそばにあるだけでもプレイヤーたちに対して休息を取れる場所として大きくアピールすることができるだろう。マーケティング的な観点で言えば、プレイヤーたちが行くであろうところにおもむき、一本の水と共に名刺か自社製品のクーポンを手渡すといったことも考えられる。

　ともあれ、これでプレイヤーを家から引きずり出すのに成功するわけだ。

ポケモンGOが"本物のコミュニティ"を築くまで

　ポケモンGOが防犯に役立ったという例はすでにある。犯人をモンスターボールで捕まえたというわけではないのだが、このゲームにより犯罪を現場で防ぐことができたケースだ。

　米海兵隊のベテラン二人が地元の公園でゲームをプレイしてる時、彼らは母子に嫌がらせをしている男に気付いた。その男は親子連れに次々と嫌がらせをしていったのだが、いよいよ子供に手をかけようとした時、彼らはその男を追い払い警察に報告を入れた。

　警察が到着したとき、その男は殺人の容疑者として捜索中だった人だということがわかったという。

　"互いが同じものに対し関心を持つコミュニティ"というものは、言うまでもなく健全なものだ。このシンプルなARゲームによって、これまで一人でいたか限られたグループとの付き合いしかなかった人も新しい付き合いを見付けられることだろう。

　ポケモンGOが長く愛されるゲームになるか、ただの一時的なブームで花火のように散るか、いずれわかることだろう。現在リリースを控えている、ポケモンGOジムの側に来た時や、ポケモンがいたらアラートを出すウェアラブルの存在は、この祭りの始まりを意味するものなのかもしれない。

　世界中で楽しまれると同時に、新たな問題を引き起こしてもいる『ポケモンGO(Pokémon Go)』。アメリカではついに死亡事件まで起きた。先日リリースされた日本では、まだ大きな事件は起きていないが、小さな問題はポツポツと出てきているし、早くもあまりの盛り上がりに対して「もう冷めた」と言い出す人も出てきている。

　今後の改善は必須だが、上記に挙げたように多くのいい影響を社会に起こしており、特に、運動不足の人や外に出るのを躊躇っていた人が家の外に出るキッカケを生んだという事実は、大変素晴らしいことだろう。どうか「ひと夏の思い出」にならないでほしい、と切に願う。

footerlogo.png
ReadWrite［日本版］編集部

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
2026.02.10

ビジネス

丸紅の時価総額が10兆円に、27年度末目標より早期
2026.02.10

ビジネス

英ＢＰ、第4四半期利益は予想通り　事業評価損で自社
2026.02.10

ビジネス

オーストラリア証取ＣＥＯが5月退任へ、理由は不明
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中