最新記事

ドローン

野山に「火を放つ」ドローン、その狙いは──

ネブラスカ大の試作機が国立公園で実験成功

2016年5月23日(月)16時20分
高森郁哉

University of Nebraska–Lincoln-YoTube

 米国では近年、山火事の被害が深刻化している。そんな中、米ネブラスカ大学リンカーン校が開発中の「野山に火を放つドローン」に注目が集まっている。

 Phys.orgが昨年掲載した記事によると、2015年の自然火災は10月中旬までに5万件以上発生し、1960年以降で最大となる1100万エーカー(450万ヘクタール)以上が焼けたという。
 
 米ネブラスカ大学リンカーン校が昨年10月に発表した「Unmanned Aerial System for Fire Fighting」(UAS-FF:消防向け無人航空システム)は、マルチコプターのドローンに、発火性の化合物を詰めたカプセルを投下する装置を搭載したもの。山火事が発生した場合、火が到達するより前に一定の地帯を「野焼き」して防火帯を作り、延焼を防ぐことが狙いだ。こうした作業は現在、ヘリコプターや地上作業員によって行われているが、コストや安全性の点で問題がある。ネブラスカ大のドローンは、山火事の減災に役立つ低コストで安全な手段になるかもしれない。

【参考記事】【動画】ドローンを使ったマグロの一本釣りが話題に

 研究チームの説明によると、ドローンは過マンガン酸カリウムの粉末を詰めたピンポン玉状のボールを運び、投下する前にグリコール液を注入するという。これにより化学反応が起き、数秒後に発火する仕組みだ。また、ドローンはプログラミングにより、直線や長方形などの正確なパターンでボールを投下できるほか、温度が高すぎる場所や強風の空域に侵入しないよう自動制御するという。

gif.gif

 屋内と私有地での実験を経て、ネブラスカ大は4月22日、同州のホームステッド・ナショナル・モニュメント・オブ・アメリカ(米国が定める保存地区)でドローンの実験に成功したと発表した。消防士や報道陣が見守る中、第4世代の試作ドローンが26エーカー(約10万5000平方メートル)の野焼きに成功。この実験結果を受け、研究チームは今後、国立公園当局や米内務省との共同作業に着手する可能性もあると、同校は説明している。

 今回の実験は、事前に米航空宇宙局(NASA)がドローンを審査した後、米連邦航空局の許可を得て実施された。実験に先立ち、この春に同州南西部で予備テストを行い、私有地2000エーカー以上の野焼きに成功したという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、国民向け演説で実績強調 支持率低迷の中

ワールド

ドイツ予算委、500億ユーロ超の防衛契約承認 過去

ビジネス

「空飛ぶタクシー」の米ジョビ―、生産能力倍増へ 

ビジネス

ドイツ経済、26年は国内主導の回復に転換へ=IMK
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中