最新記事

新素材

「光学迷彩」も実現できる? レーダーから見えなくなる新素材

アイオワ州立大学の研究チームが「メタスキン」を発表

2016年3月29日(火)16時00分
山路達也

メタスキン 直径5mmほどのリング状の共振器がマイクロ波を捉え周波数を変化させる  Credit: Iowa State University

 SFやファンタジーで定番のアイテム「透明マント」(最近だと「光学迷彩」といった方が通りがよいかもしれない)は、世界各地の機関で大まじめに研究が進められている。

 透明マントを実現するための方法はいくつかあり、1つは映像を投影するというもの。例えば、電気通信大学の稲見昌彦教授の透明マントでは、ビデオカメラで撮影した背景をプロジェクターによってマントに投影し、マントの装着者がまるで透明になったかのような効果を実現している。

 もう1つの代表的なアプローチが「メタマテリアル」を使う方法だ。メタマテリアルというのは、電磁波に対して自然界にはない振る舞いをする人工物質の総称である。メタマテリアルの内部には光の波長よりも小さな構造が無数に配置されており、それによって光の屈折方向を変更するといったことが可能になる。

 私たちの目は、あるモノが光を遮ったり、光を反射したりといった作用をとらえて、モノを「見る」。メタマテリアルによって、光がモノを迂回すると、そのモノは私たちには見えなくなるわけだ。

 2006年に、インペリアル・カレッジ・ロンドンのジョン・ペンドリー教授が、メタマテリアルを使った透明マントの理論を発表して以来、この分野の研究に火が点いた。米国防高等研究計画局(DARPA)でも、メタマテリアルで兵士の透明化に取り組んでいるらしい。レーダーや電子レンジなどで使われるマイクロ波などについていえば、メタマテリアルはかなり実用に近づいている。

 2016年3月に、アイオワ州立大学の研究チームが発表したのは、柔軟で伸縮性のある「メタスキン」という素材だ。このメタスキンは、シリコンシート層の内部に直径5mmほどのリング状の共振器が並んだ構造をしている。このリングがマイクロ波を捉えるのだ。メタスキンを伸び縮みさせると、対応する周波数を変化させられる。

 従来のステルス技術と異なり、メタスキンで覆われた物体はあらゆる角度からのレーダー探査に対して対象の物体を「見えづらく」できる。8〜10GHzのレーダー波の場合、75%の反射を抑えることができたという。

 研究チームの当面の目標は軍用機へのステルス技術だが、将来的な目標はやはり可視光で対象の物体を見えなくする「透明マント」だ。可視光はマイクロ波に比べて、波長が短いため、はるかに微細な構造を持ったメタマテリアルが必要になる。

 ちなみに、メタマテリアルの応用範囲は、ステルス技術や透明マントだけではない。電磁波の干渉を抑えた超高感度アンテナ、従来よりもはるかに屈折率が高く分子や原子を直接観察できる光学顕微鏡などの実現が期待されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中