最新記事

新素材

「光学迷彩」も実現できる？　レーダーから見えなくなる新素材

アイオワ州立大学の研究チームが「メタスキン」を発表

2016年3月29日（火）16時00分
山路達也

メタスキン　直径5mmほどのリング状の共振器がマイクロ波を捉え周波数を変化させる　　Credit: Iowa State University

　SFやファンタジーで定番のアイテム「透明マント」（最近だと「光学迷彩」といった方が通りがよいかもしれない）は、世界各地の機関で大まじめに研究が進められている。

　透明マントを実現するための方法はいくつかあり、1つは映像を投影するというもの。例えば、電気通信大学の稲見昌彦教授の透明マントでは、ビデオカメラで撮影した背景をプロジェクターによってマントに投影し、マントの装着者がまるで透明になったかのような効果を実現している。

　もう1つの代表的なアプローチが「メタマテリアル」を使う方法だ。メタマテリアルというのは、電磁波に対して自然界にはない振る舞いをする人工物質の総称である。メタマテリアルの内部には光の波長よりも小さな構造が無数に配置されており、それによって光の屈折方向を変更するといったことが可能になる。

　私たちの目は、あるモノが光を遮ったり、光を反射したりといった作用をとらえて、モノを「見る」。メタマテリアルによって、光がモノを迂回すると、そのモノは私たちには見えなくなるわけだ。

　2006年に、インペリアル・カレッジ・ロンドンのジョン・ペンドリー教授が、メタマテリアルを使った透明マントの理論を発表して以来、この分野の研究に火が点いた。米国防高等研究計画局（DARPA）でも、メタマテリアルで兵士の透明化に取り組んでいるらしい。レーダーや電子レンジなどで使われるマイクロ波などについていえば、メタマテリアルはかなり実用に近づいている。

　2016年3月に、アイオワ州立大学の研究チームが発表したのは、柔軟で伸縮性のある「メタスキン」という素材だ。このメタスキンは、シリコンシート層の内部に直径5mmほどのリング状の共振器が並んだ構造をしている。このリングがマイクロ波を捉えるのだ。メタスキンを伸び縮みさせると、対応する周波数を変化させられる。

　従来のステルス技術と異なり、メタスキンで覆われた物体はあらゆる角度からのレーダー探査に対して対象の物体を「見えづらく」できる。8〜10GHzのレーダー波の場合、75％の反射を抑えることができたという。

　研究チームの当面の目標は軍用機へのステルス技術だが、将来的な目標はやはり可視光で対象の物体を見えなくする「透明マント」だ。可視光はマイクロ波に比べて、波長が短いため、はるかに微細な構造を持ったメタマテリアルが必要になる。

　ちなみに、メタマテリアルの応用範囲は、ステルス技術や透明マントだけではない。電磁波の干渉を抑えた超高感度アンテナ、従来よりもはるかに屈折率が高く分子や原子を直接観察できる光学顕微鏡などの実現が期待されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中