最新記事

医療

エボラに性感染の恐れ、回復した患者から

昨年の感染拡大から1年が経過し、事態は終息に向かっていると思われたが 

2015年10月16日(金)17時30分
コナー・ギャフィー

「危険、入るな」 エボラ患者の入院エリアを仕切るビニールのカーテン Ricardo Rojas-REUTERS

 昨年、西アフリカで発生したエボラ出血熱の感染拡大は、近年の感染症対策では最悪の事態となった。これまでの死亡者はリベリア、シエラレオネ、ギニアで1万1000人以上。ヨーロッパとアメリカで感染が広がったケースもあった。

 それでもウイルスの根絶対策は多大な効果をあげている。昨年の感染で最も多くの死亡者を出したリベリアは今年9月、新たな感染が42日間確認されなかったことから、2度目の終息宣言を出した。またシエラレオネでも、過去4週間新たな患者が発生していないため終息状態に近づいている。一方、世界保健機構(WHO)は7月、この夏ギニアで実施された臨床試験で、エボラ出血熱のワクチンがほぼ100%の予防効果を上げたと発表した。

 しかし、新たな研究からエボラ出血熱が回復後の患者から性交渉で感染する可能性のあることがわかった。またイギリスでは、一度回復した医療従事者の女性の症状が再発して重体に陥り、感染への不安が再び高まっている。本誌記者コナー・ギャフィーが、ランカスター大学講師(生命科学)のデレク・ギャザラーに話を聞いた。

――感染の不安が再び高まっているのはなぜか?

 今週、医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」でエボラ出血熱に関する新たな2つの研究結果が掲載された。1つ目の研究では、エボラから回復した男性患者の精液中に、最長9カ月間ウイルスが残っていることがわかった。これまでウイルスは最長でも82日間しか確認されていなかった。

 2つ目の研究では、回復した男性患者からパートナーの女性への感染(この女性はその後、発症して死亡)が、ウイルス解析から確認された。昨年の感染拡大で症状が回復した患者は約1万7000人いる。性交渉で感染を広げる可能性のある「感染源」がそれだけ多数いることになるのかもしれない。

――エボラの治療を受けて完全回復したはずのイギリス人女性が、再入院し重体になっているのはなぜか?

 彼女の症状がエボラによるものかどうかはまだ確認されていないが、もしそうだと確認されれば、エボラから回復した後、再びエボラのせいで重体に陥った初めての症例になる。

――エボラ出血熱は性交渉で感染するのか?

 今回発表された研究結果で、その確かな証拠が示された。今年3月末に死亡したリベリアの女性患者は、おそらく回復した男性患者から感染している。ギャザラーによれば、今回の研究結果は、エボラ出血熱が性交渉で感染する「確実な証拠」を示している。

ニュース速報

ワールド

焦点:ギンズバーグ判事の死、米社会の「右旋回」に現

ビジネス

米ハイテク株主導で続伸、ダウ週間で4週連続値下がり

ビジネス

ドル上昇、週間では4月上旬以来の大幅な値上がり=N

ワールド

トランプ氏、最高裁判事に保守派バレット判事を指名意

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃能力」を恐れる本当の理由

  • 4

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 5

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 6

    ロックダウンに耐え忍んだ末のイギリスの規制強化は…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    インドネシア、コロナ死者1万人突破 政府は打つ手な…

  • 9

    新型コロナ感染で、パーキンソン病のリスクが高まる…

  • 10

    韓国の新法相、秋美愛氏にも不正疑惑で、文在寅不信…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 9

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃…

  • 10

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 6

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 7

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 8

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 9

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月