最新記事

医療

エボラに性感染の恐れ、回復した患者から

昨年の感染拡大から1年が経過し、事態は終息に向かっていると思われたが 

2015年10月16日(金)17時30分
コナー・ギャフィー

「危険、入るな」 エボラ患者の入院エリアを仕切るビニールのカーテン Ricardo Rojas-REUTERS

 昨年、西アフリカで発生したエボラ出血熱の感染拡大は、近年の感染症対策では最悪の事態となった。これまでの死亡者はリベリア、シエラレオネ、ギニアで1万1000人以上。ヨーロッパとアメリカで感染が広がったケースもあった。

 それでもウイルスの根絶対策は多大な効果をあげている。昨年の感染で最も多くの死亡者を出したリベリアは今年9月、新たな感染が42日間確認されなかったことから、2度目の終息宣言を出した。またシエラレオネでも、過去4週間新たな患者が発生していないため終息状態に近づいている。一方、世界保健機構(WHO)は7月、この夏ギニアで実施された臨床試験で、エボラ出血熱のワクチンがほぼ100%の予防効果を上げたと発表した。

 しかし、新たな研究からエボラ出血熱が回復後の患者から性交渉で感染する可能性のあることがわかった。またイギリスでは、一度回復した医療従事者の女性の症状が再発して重体に陥り、感染への不安が再び高まっている。本誌記者コナー・ギャフィーが、ランカスター大学講師(生命科学)のデレク・ギャザラーに話を聞いた。

――感染の不安が再び高まっているのはなぜか?

 今週、医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」でエボラ出血熱に関する新たな2つの研究結果が掲載された。1つ目の研究では、エボラから回復した男性患者の精液中に、最長9カ月間ウイルスが残っていることがわかった。これまでウイルスは最長でも82日間しか確認されていなかった。

 2つ目の研究では、回復した男性患者からパートナーの女性への感染(この女性はその後、発症して死亡)が、ウイルス解析から確認された。昨年の感染拡大で症状が回復した患者は約1万7000人いる。性交渉で感染を広げる可能性のある「感染源」がそれだけ多数いることになるのかもしれない。

――エボラの治療を受けて完全回復したはずのイギリス人女性が、再入院し重体になっているのはなぜか?

 彼女の症状がエボラによるものかどうかはまだ確認されていないが、もしそうだと確認されれば、エボラから回復した後、再びエボラのせいで重体に陥った初めての症例になる。

――エボラ出血熱は性交渉で感染するのか?

 今回発表された研究結果で、その確かな証拠が示された。今年3月末に死亡したリベリアの女性患者は、おそらく回復した男性患者から感染している。ギャザラーによれば、今回の研究結果は、エボラ出血熱が性交渉で感染する「確実な証拠」を示している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米上院、手頃な価格住宅法案を可決 下院で審議へ

ワールド

米、ホルムズ海峡で国際有志連合と共に船舶護衛へ=財

ワールド

イラン国連大使「ホルムズ海峡封鎖しない」、安全維持

ビジネス

米大手銀行資本手当ては「小幅に」減少、FRB副議長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中