最新記事

医療

エボラに性感染の恐れ、回復した患者から

昨年の感染拡大から1年が経過し、事態は終息に向かっていると思われたが 

2015年10月16日(金)17時30分
コナー・ギャフィー

「危険、入るな」 エボラ患者の入院エリアを仕切るビニールのカーテン Ricardo Rojas-REUTERS

 昨年、西アフリカで発生したエボラ出血熱の感染拡大は、近年の感染症対策では最悪の事態となった。これまでの死亡者はリベリア、シエラレオネ、ギニアで1万1000人以上。ヨーロッパとアメリカで感染が広がったケースもあった。

 それでもウイルスの根絶対策は多大な効果をあげている。昨年の感染で最も多くの死亡者を出したリベリアは今年9月、新たな感染が42日間確認されなかったことから、2度目の終息宣言を出した。またシエラレオネでも、過去4週間新たな患者が発生していないため終息状態に近づいている。一方、世界保健機構(WHO)は7月、この夏ギニアで実施された臨床試験で、エボラ出血熱のワクチンがほぼ100%の予防効果を上げたと発表した。

 しかし、新たな研究からエボラ出血熱が回復後の患者から性交渉で感染する可能性のあることがわかった。またイギリスでは、一度回復した医療従事者の女性の症状が再発して重体に陥り、感染への不安が再び高まっている。本誌記者コナー・ギャフィーが、ランカスター大学講師(生命科学)のデレク・ギャザラーに話を聞いた。

――感染の不安が再び高まっているのはなぜか?

 今週、医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」でエボラ出血熱に関する新たな2つの研究結果が掲載された。1つ目の研究では、エボラから回復した男性患者の精液中に、最長9カ月間ウイルスが残っていることがわかった。これまでウイルスは最長でも82日間しか確認されていなかった。

 2つ目の研究では、回復した男性患者からパートナーの女性への感染(この女性はその後、発症して死亡)が、ウイルス解析から確認された。昨年の感染拡大で症状が回復した患者は約1万7000人いる。性交渉で感染を広げる可能性のある「感染源」がそれだけ多数いることになるのかもしれない。

――エボラの治療を受けて完全回復したはずのイギリス人女性が、再入院し重体になっているのはなぜか?

 彼女の症状がエボラによるものかどうかはまだ確認されていないが、もしそうだと確認されれば、エボラから回復した後、再びエボラのせいで重体に陥った初めての症例になる。

――エボラ出血熱は性交渉で感染するのか?

 今回発表された研究結果で、その確かな証拠が示された。今年3月末に死亡したリベリアの女性患者は、おそらく回復した男性患者から感染している。ギャザラーによれば、今回の研究結果は、エボラ出血熱が性交渉で感染する「確実な証拠」を示している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用統計、4月予想上回る17.7万人増 失業率4

ワールド

ドイツ情報機関、極右政党AfDを「過激派」に指定

ビジネス

ユーロ圏CPI、4月はサービス上昇でコア加速 6月

ワールド

ガザ支援の民間船舶に無人機攻撃、NGOはイスラエル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中