最新記事

ペルー

マチュピチュの神秘に迫る危機

新空港建設による経済効果が期待されるが遺跡や自然環境、伝統文化が破壊される心配も

2014年7月23日(水)17時03分
シメオン・テゲル

空中の楼閣 マチュピチュは憧れの観光地であり続けられるか Mariana Bazo-Reuters

 インカ帝国のマチュピチュ遺跡といえば、誰もが憧れる秘境の観光地。だが近い将来、もっと気軽に行ける場所になりそうだ。ペルー政府が、この空中都市とクスコの間にある谷に新空港の建設を認可したからだ。

 現在の最寄りの空港はマチュピチュまでバスや電車で数時間かかるクスコ市内にあり、年間の利用者は200万人。一方、アルゼンチンとペルーが共同で建設する新空港は、2020年のオープン時で年間500万人、将来的には800万人の利用者が見込まれる。

 新空港が貧しい地域に富をもたらすと歓迎する人は多い。「観光、商業、経済発展の扉を開き、人々の生活をすっかり変えるだろう」と、クスコ州知事のレネ・コンチャは言う。

 一方で懸念の声もある。多数の観光客が押し寄せると遺跡や周辺の環境が損なわれ、独特の文化が失われるというのだ。実際、破壊の波は既に広がっている。ここ10年ほどでホテルが爆発的に増え、マウンテンバイクやバンジージャンプ、ヨガなどのサービスを提供する旅行会社が聖なる谷を占領している。

「伝統は消えていく」と、手作りの織物を売って暮らすマーレニ・カヤナウパは嘆く。「新空港はインカの大地の神パチャママにとどめを刺すだろう」

 ユネスコ(国連教育科学文化機関)も12年、マチュピチュを観光客の波から守るため緊急措置を取るべきだとペルー政府に提言した。その少し前にはヘリコプターでのマチュピチュ観光を禁止させている。ひと握りの富裕層が乗るヘリの爆音で、一般の観光客の生涯に1度の体験が台無しにされていたからだ。

 遺跡の近くにあるマチュピチュ村や付近の村々でも、観光客からぼったくる商売ばかりが増えた。「この地域は無法地帯と化した」と、ペルー・カトリカ大学の遺跡管理の専門家ホセ・カンシアニは言う。「誰でも好きなように聖なる谷で商売を始められる。文化や自然環境の保護はまったく考慮されない」

 新空港賛成派の中にも、独自の文化の消失を心配する人はいる。「豊かさはいや応なく変化をもたらす」と、クスコの商工会議所長を務めた法律家のファウスト・サリナスは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-米、バングラデシュでの中国の存

ビジネス

午前のドルは152円前半に下落、1月安値下抜けが焦

ワールド

米エネ長官が約30年ぶりベネズエラ訪問、投資拡大推

ビジネス

鹿島、純利益予想を上方修正 建築施工順調で市場予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中