最新記事

韓国社会

競争と伝統で板挟み「自殺大国」韓国の憂鬱

OECD加盟国で自殺率が最も高い韓国。芸能人も政治家も一般市民もなぜ自ら死を選ぶのか

2014年3月26日(水)15時48分
ジェフリー・ケイン

いのちの電話 いのちの電話 漢江の麻浦大橋の欄干にある自殺SOSホットライン Lee Jae Won-Reuters

 韓国では気がめいるような自殺のニュースが多い。体面を汚された芸能人や政治家が命を絶ったとか、大学受験に失敗した高校生が橋の上から身投げしたとか、老親が子供に迷惑をかけまいとして自死を選んだとか。

 韓国人は仕事でも勉強でも恋愛でも成功し、家族の世話もしなければという大きなプレッシャーを感じながら生きている。こうした心の重荷が自殺率の高さにつながっているようだ。自殺率はOECD(経済協力開発機構)加盟国で最も高く、1日に約39人が自殺する。12年の死因で、自殺は4番目に多かった。

 悲劇が多過ぎて感覚が麻痺しそうなところだが、それでも今月初めの事件は国民に衝撃を与えた。テレビのリアリティー番組に出演していた29歳の女性が、収録現場の家のバスルームで自殺。ヘアドライヤーのコードで首をつり、遺書を残していた。

 放送局SBSには抗議が殺到。彼女が出演していた番組『チャク(パートナーの意)』は、若い男女約10人が一緒に暮らしてカップル成立を目指すという内容だ。今回の事件を受けて、番組は出演者たちに恋人を見つけることを強制し、心身共に傷つけていると批判された。思いを寄せる相手に振られた出演者には、外で食事を取らせるなど、ペナルティーを科していた。

 自殺した女性の友人らによると、惨めな負け犬のような人物として描かれるのではないかと、本人は心配していたようだ。SBSは謝罪し、番組の打ち切りを決めた。

 韓国では先進国の仲間入りをした過去20年の間に、自殺件数が3倍以上増えた(この2年ほどは漸減してきたが)。

 米ペンシルベニア州立大学ブランディワイン校のベン・パク准教授(社会学)によると、急激な経済成長を遂げ、社会も変化した韓国では、人々の中に精神的な葛藤「文化的アンビバレンス」が生じているという。

 言い換えるなら、新旧文化の対立だ。特に若者たちは、現代の経済的個人主義と儒教の伝統の間で板挟みになる。彼らは学業でも仕事でも厳しい競争にさらされながら、その一方で、家族は互いの面倒を見るべきという周りの期待に押しつぶされそうになっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30%関税かユ

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中