最新記事

睡眠

早起きは三文の徳、にならない

肥満の原因は「社会的時差ボケ」による不眠にあった

2012年8月24日(金)17時40分
トレバー・バターワース

モルモット 社会生活は体内時計を狂わす大実験に等しい Illustration By Taylor Callery for Newsweek

 目覚まし時計がないと朝起きられない──。そんなあなたは「社会的時差ボケ」かもしれない。これは体内時計の睡眠サイクルと社会生活で要求される睡眠サイクルのズレを指す言葉で、ドイツのミュンヘンにあるルートビヒ・マクシミリアン大学のティル・レネベルク教授(時間生物学)が生みの親だ。

 平日は目覚まし時計に頼って週末に寝だめする生活は、体内時計を西海岸に送って月曜の朝に東海岸に引き寄せるようなもの。その結果、「寝不足と寝過ぎの悪循環に陥り、夜はまったく眠れない人たちがいる」とレネベルクは言う。

 問題はそういう人が増えていることだ。本来なら、ほとんどの人は午前0時から午前1時の間に眠くなり、午前8時から午前9時頃に目が覚める。ところがレネベルクによれば「85%の人が目覚まし時計なしでは起きられない」。その結果、「普通の人の3分の2が1時間以上、16%が2時間、シフト勤務の人はそれよりかなり長時間の社会的時差ボケになる」。

 シフト勤務は特に問題だ。ハーバード大学医学大学院で睡眠を研究しているオーフェ・バクストンはシフト勤務の影響をシミュレーションする初の実験を行った。数週間にわたって睡眠を混乱させたところ、代謝がおかしくなり、血糖値はいずれ糖尿病を引き起こすレベルまで上昇、エネルギー消費量は1年間に6キロ近く太ってもおかしくないレベルまで落ち込んだ。

 社会的時差ボケが、肥満の主な原因の1つかもしれないという証拠は増え続けている。レネベルクらが何万人もの睡眠記録を分析した結果、社会的時差ボケ1時間ごとに肥満度が33%増えることが分かった。睡眠不足は「野菜や果物よりも糖分の多い加工食品を好む一方、運動するエネルギーは減少する」悪循環を生む、とバクストンは言う。

 今年は睡眠研究にとって節目の年になりそうだ。不眠は生理学的変化で生じたものであり、社会生活自体も本来のものに戻すべきものだとの考えが主流になりそうだからだ。「早起きは三文の徳という古いルールは捨てなくてはならない」とレネベルクは言う。体が本来遅く起きるようにできているのに早起きするのは「まったくナンセンス」だ。

 バクストンも同じ意見だ。「先進国では、人々は不自然な大実験のモルモットになっている」と、彼は言う。

[2012年7月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

AIで児童の性的画像生成「犯罪に」、ユニセフが各国

ワールド

NY市、WHO傘下のネットワークに加盟 トランプ氏

ビジネス

EXCLUSIVE-日本製鉄、転換社債5000億円

ワールド

韓国、重要鉱物の供給網確保で中国との緊密な協力を模
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中