最新記事

睡眠

早起きは三文の徳、にならない

肥満の原因は「社会的時差ボケ」による不眠にあった

2012年8月24日(金)17時40分
トレバー・バターワース

モルモット 社会生活は体内時計を狂わす大実験に等しい Illustration By Taylor Callery for Newsweek

 目覚まし時計がないと朝起きられない──。そんなあなたは「社会的時差ボケ」かもしれない。これは体内時計の睡眠サイクルと社会生活で要求される睡眠サイクルのズレを指す言葉で、ドイツのミュンヘンにあるルートビヒ・マクシミリアン大学のティル・レネベルク教授(時間生物学)が生みの親だ。

 平日は目覚まし時計に頼って週末に寝だめする生活は、体内時計を西海岸に送って月曜の朝に東海岸に引き寄せるようなもの。その結果、「寝不足と寝過ぎの悪循環に陥り、夜はまったく眠れない人たちがいる」とレネベルクは言う。

 問題はそういう人が増えていることだ。本来なら、ほとんどの人は午前0時から午前1時の間に眠くなり、午前8時から午前9時頃に目が覚める。ところがレネベルクによれば「85%の人が目覚まし時計なしでは起きられない」。その結果、「普通の人の3分の2が1時間以上、16%が2時間、シフト勤務の人はそれよりかなり長時間の社会的時差ボケになる」。

 シフト勤務は特に問題だ。ハーバード大学医学大学院で睡眠を研究しているオーフェ・バクストンはシフト勤務の影響をシミュレーションする初の実験を行った。数週間にわたって睡眠を混乱させたところ、代謝がおかしくなり、血糖値はいずれ糖尿病を引き起こすレベルまで上昇、エネルギー消費量は1年間に6キロ近く太ってもおかしくないレベルまで落ち込んだ。

 社会的時差ボケが、肥満の主な原因の1つかもしれないという証拠は増え続けている。レネベルクらが何万人もの睡眠記録を分析した結果、社会的時差ボケ1時間ごとに肥満度が33%増えることが分かった。睡眠不足は「野菜や果物よりも糖分の多い加工食品を好む一方、運動するエネルギーは減少する」悪循環を生む、とバクストンは言う。

 今年は睡眠研究にとって節目の年になりそうだ。不眠は生理学的変化で生じたものであり、社会生活自体も本来のものに戻すべきものだとの考えが主流になりそうだからだ。「早起きは三文の徳という古いルールは捨てなくてはならない」とレネベルクは言う。体が本来遅く起きるようにできているのに早起きするのは「まったくナンセンス」だ。

 バクストンも同じ意見だ。「先進国では、人々は不自然な大実験のモルモットになっている」と、彼は言う。

[2012年7月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

バングラで暴動、撃たれた学生デモ指導者死亡受け 選

ワールド

サウジ原油輸出、10月は2年半ぶり高水準 生産量も

ワールド

豪政府が銃買い取り開始へ、乱射事件受け 現場で追悼

ビジネス

英中銀、5対4の僅差で0.25%利下げ決定 今後の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中