最新記事

睡眠

早起きは三文の徳、にならない

肥満の原因は「社会的時差ボケ」による不眠にあった

2012年8月24日(金)17時40分
トレバー・バターワース

モルモット 社会生活は体内時計を狂わす大実験に等しい Illustration By Taylor Callery for Newsweek

 目覚まし時計がないと朝起きられない──。そんなあなたは「社会的時差ボケ」かもしれない。これは体内時計の睡眠サイクルと社会生活で要求される睡眠サイクルのズレを指す言葉で、ドイツのミュンヘンにあるルートビヒ・マクシミリアン大学のティル・レネベルク教授(時間生物学)が生みの親だ。

 平日は目覚まし時計に頼って週末に寝だめする生活は、体内時計を西海岸に送って月曜の朝に東海岸に引き寄せるようなもの。その結果、「寝不足と寝過ぎの悪循環に陥り、夜はまったく眠れない人たちがいる」とレネベルクは言う。

 問題はそういう人が増えていることだ。本来なら、ほとんどの人は午前0時から午前1時の間に眠くなり、午前8時から午前9時頃に目が覚める。ところがレネベルクによれば「85%の人が目覚まし時計なしでは起きられない」。その結果、「普通の人の3分の2が1時間以上、16%が2時間、シフト勤務の人はそれよりかなり長時間の社会的時差ボケになる」。

 シフト勤務は特に問題だ。ハーバード大学医学大学院で睡眠を研究しているオーフェ・バクストンはシフト勤務の影響をシミュレーションする初の実験を行った。数週間にわたって睡眠を混乱させたところ、代謝がおかしくなり、血糖値はいずれ糖尿病を引き起こすレベルまで上昇、エネルギー消費量は1年間に6キロ近く太ってもおかしくないレベルまで落ち込んだ。

 社会的時差ボケが、肥満の主な原因の1つかもしれないという証拠は増え続けている。レネベルクらが何万人もの睡眠記録を分析した結果、社会的時差ボケ1時間ごとに肥満度が33%増えることが分かった。睡眠不足は「野菜や果物よりも糖分の多い加工食品を好む一方、運動するエネルギーは減少する」悪循環を生む、とバクストンは言う。

 今年は睡眠研究にとって節目の年になりそうだ。不眠は生理学的変化で生じたものであり、社会生活自体も本来のものに戻すべきものだとの考えが主流になりそうだからだ。「早起きは三文の徳という古いルールは捨てなくてはならない」とレネベルクは言う。体が本来遅く起きるようにできているのに早起きするのは「まったくナンセンス」だ。

 バクストンも同じ意見だ。「先進国では、人々は不自然な大実験のモルモットになっている」と、彼は言う。

[2012年7月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 8
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中