最新記事

スポーツ

落ち目タイガーをロレックスが選ぶ理由

スキャンダルまみれの冴えないタイガー・ウッズと、なぜかスポンサー契約を結んだ高級時計ブランドの胸算用

2011年12月12日(月)13時55分
セス・スティーブンソン

「商品価値」 タイ人を母親に持つウッズは、アジア市場を狙う高級ブランドにとっては今も魅力的 Ross Kinnaird/Getty Images

 スイスの高級時計ブランド「タグ・ホイヤー」はこの夏、10年近く続いたタイガー・ウッズとのスポンサー契約を打ち切った。プレスリリースではウッズの不倫騒動にも、ゴルフの成績不振にも一切触れていなかった。わざわざ言わなくても、誰もが分かっているからだろう。

 ウッズはその後も、妻との離婚が正式に決まり、全米プロゴルフ選手権で予選落ちするなど転落人生をまっしぐら。最近一番話題になったのは、試合中にギャラリーからホットドッグを投げ付けられたという情けないニュースだった。

 それだけに10月5日、ロレックスとのスポンサー契約が発表されたときは、ちょっとした驚きが広がった。世界一有名な高級時計ブランドが、仕事もプライベートも地に落ちた人物を広告塔に選ぶなんて、一体どういうことだろうか──。

 本当の理由は誰にも分からない。ロレックスは1905年の創業以来、組織や戦略について秘密主義を貫いてきた。売り上げは公開していないし、経営者の交代理由も説明しない。創業者ハンス・ウィルスドルフに子供がいなかったため、彼の死後は慈善団体のハンス・ウィルスドルフ財団が経営を担っている。

 慈善団体ということは本質的には非営利団体なのか。だとすれば主な受益者は誰なのか。広報の女性にメールで質問したところ、返ってきたのは「本財団が主に目指しているのは、さまざまな慈善活動をサポートすることです」という、ご丁寧だが曖昧な答えだった。
 
 そこで今度は、時計の愛好家向けの雑誌ウオッチタイムのジョー・トンプソン編集長に聞いてみた。彼は「ロレックスをロレックスたらしめてきた」数々の要因を説明した上で、スポーツマーケティングというブランド戦略を教えてくれた。トンプソンによれば、この戦略を生み出したのはロレックス自身だ。

真の狙いはアジア市場

 イギリスの女性タイピスト、メルセデス・グライツがドーバー海峡を泳いで渡ったのは1927年のこと。そのとき彼女の腕には、海水の影響を受けずに正確に時を刻むロレックスがあった。ウィルスドルフはこのことを巧みに宣伝に利用した。

 今やロレックスはゴルフ、テニス、ヨット、登山など数え切れないほど多くのスポーツ選手のスポンサーになっている。長年のスローガン「すべての偉業への栄冠」は、アスリートとしての卓越した能力と探求心、そして時計ブランドとしての輝かしい発展を結び付けた文言だ。

 それだけになぜいまウッズを......という疑問は否めない。一部には、ロレックスは「安値買い」をしたのだという声もある。ウッズの最盛期よりも大幅に安い契約料で済んだはずだというのだ。しかし、ロレックスがいくら払ったのか正確には分からないし、トンプソンによれば契約金は関係ないという。

「ロレックスには金がうなっている。契約金を節約しようなどと思わないはずだ。何しろ50億ドルのブランド価値がある」

 真の狙いはアジア市場だと、トンプソンは言う。今後、高級時計の大幅な売り上げ増加が見込まれるのはアジアだ。ところが現在の中国市場で圧倒的な強さを誇るのは、ロレックスの宿敵オメガ。それはオメガのほうが認知度が高いからにすぎない。

 アジア人はゴルフに夢中だし、ウッズは母親がタイ人で中国人の血も引いているから、強力な広告塔になるに違いないと、ロレックスは踏んだのかもしれない。

 不倫騒動は問題じゃないのかって? そんなことは、次に彼がトロフィーを掲げる頃にはみんな忘れているはずだ。もちろん、輝くロレックスを腕に着けて。

[2011年11月16日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ビジネス

ホンダが通期純利益予想を維持、4─12月期は42%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中