最新記事

サイエンス

「最新」脳科学のウソとホント

お手軽な脳トレやビタミン剤などのハウツーは多くが偽情報。2011年、ここまで分かった脳を伸ばすのに本当に必要なこと

2011年1月6日（木）15時08分
シャロン・ベグリー （サイエンス担当）

甘くない脳科学　賢くなれるゲームには限られているし脳トレの効果にも個人差があることを知るべき

　能のメカニズムが、筋肉のそれのせめて半分でも解明できていれば、みんなもっと賢く（そして幸せに）なれるはずなのだが......。

　筋肉を繰り返し使うと、化学的・電気的な一連の反応によって筋線維が強化されることは知られている。だから「たったの８秒で腹筋が見違えるように！」みたいな宣伝文句の嘘は簡単に見抜ける。

　脳神経についてはどうか。ちまたには「一発で頭が良くなる方法」なるものがあふれている。脳を鍛えるゲームや各種の瞑想法もある。ブルーベリーを食べろとかガムをかめとかの説もあり、友達付き合いを増やすと知能も創造力も向上するという素敵な仮説もある。そんなことで賢い節税が可能になり、アメフトの複雑なルールも理解できるようになるというのだ。

　実を言えば、21世紀の神経科学もいまだに「頭が良くなる」プロセスを解明できていない。なのに、すっかり解明できたかのような偽情報が氾濫している。試しにグーグルで「脳トレ」を検索してみればいい。もっと本格的に、生物医学系の専門論文データベースで「認知力向上法」を検索してみるのもいい。どちらであれ、ヒット数は莫大なものであるはずだ。

　しかし信頼できる情報は少ない。まじめな研究論文でも、その多くは人々の行動を観察し、比較した結果から一定の答えを推定しているにすぎない。簡単に言えば、被験者を２つのグループに分け、一方には特定の活動をさせる。その後、双方に同じテストを受けてもらい、正答率の変化を調べるわけだ。

　それでも、ある活動をしたグループの成績が向上したとしても、それが当該活動のおかげとは言い切れない。スポーツジムのロッカーをよく使う人は、まったく使わない人よりも概して健康だろう。ならばロッカーが健康増進のカギなのか。

　違う、と私たちが言えるのはそれなりに運動生理学のメカニズムを知っているからだ。しかし認知力向上の仕組みについては、ほとんど知識がない。だから偽情報に踊らされやすい。...本文続く

──ここから先は1月6日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年1月12日号をご覧ください。
＜デジタル版のご購入はこちら＞
＜iPad版、iPhone版のご購入はこちら＞
＜定期購読のお申し込みはこちら＞
　または書店、駅売店にてお求めください。

他にも、中国のユダヤ教ビジネス書ブームについてリポートした
■「ユダヤ教の聖典はビジネス虎の巻？」など、読み応え満点。
＜最新号の目次はこちら＞

[2011年1月12日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

エプスタイン文書公開、18日に下院採決　可決ほぼ確
2025.11.18

ビジネス

ワインスタイン氏のファンド、テック大手ＣＤＳ取引で
2025.11.18

ワールド

トランプ氏、サウジへのＦ３５戦闘機売却方針を表明　
2025.11.18

ビジネス

ノボ、米で「ウゴービ」値下げ　ＣＥＯ「経口薬に全力
2025.11.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中