最新記事

サイエンス

「最新」脳科学のウソとホント

お手軽な脳トレやビタミン剤などのハウツーは多くが偽情報。2011年、ここまで分かった脳を伸ばすのに本当に必要なこと

2011年1月6日（木）15時08分
シャロン・ベグリー （サイエンス担当）

甘くない脳科学　賢くなれるゲームには限られているし脳トレの効果にも個人差があることを知るべき

　能のメカニズムが、筋肉のそれのせめて半分でも解明できていれば、みんなもっと賢く（そして幸せに）なれるはずなのだが......。

　筋肉を繰り返し使うと、化学的・電気的な一連の反応によって筋線維が強化されることは知られている。だから「たったの８秒で腹筋が見違えるように！」みたいな宣伝文句の嘘は簡単に見抜ける。

　脳神経についてはどうか。ちまたには「一発で頭が良くなる方法」なるものがあふれている。脳を鍛えるゲームや各種の瞑想法もある。ブルーベリーを食べろとかガムをかめとかの説もあり、友達付き合いを増やすと知能も創造力も向上するという素敵な仮説もある。そんなことで賢い節税が可能になり、アメフトの複雑なルールも理解できるようになるというのだ。

　実を言えば、21世紀の神経科学もいまだに「頭が良くなる」プロセスを解明できていない。なのに、すっかり解明できたかのような偽情報が氾濫している。試しにグーグルで「脳トレ」を検索してみればいい。もっと本格的に、生物医学系の専門論文データベースで「認知力向上法」を検索してみるのもいい。どちらであれ、ヒット数は莫大なものであるはずだ。

　しかし信頼できる情報は少ない。まじめな研究論文でも、その多くは人々の行動を観察し、比較した結果から一定の答えを推定しているにすぎない。簡単に言えば、被験者を２つのグループに分け、一方には特定の活動をさせる。その後、双方に同じテストを受けてもらい、正答率の変化を調べるわけだ。

　それでも、ある活動をしたグループの成績が向上したとしても、それが当該活動のおかげとは言い切れない。スポーツジムのロッカーをよく使う人は、まったく使わない人よりも概して健康だろう。ならばロッカーが健康増進のカギなのか。

　違う、と私たちが言えるのはそれなりに運動生理学のメカニズムを知っているからだ。しかし認知力向上の仕組みについては、ほとんど知識がない。だから偽情報に踊らされやすい。...本文続く

──ここから先は1月6日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年1月12日号をご覧ください。
＜デジタル版のご購入はこちら＞
＜iPad版、iPhone版のご購入はこちら＞
＜定期購読のお申し込みはこちら＞
　または書店、駅売店にてお求めください。

他にも、中国のユダヤ教ビジネス書ブームについてリポートした
■「ユダヤ教の聖典はビジネス虎の巻？」など、読み応え満点。
＜最新号の目次はこちら＞

[2011年1月12日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア、ゼレンスキー氏をモスクワでの和平協議に再招
2026.01.30

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ空域開放を計画　米石油大手が
2026.01.30

ワールド

次期ＦＲＢ議長人選、来週発表＝トランプ氏
2026.01.30

ビジネス

米新規失業保険申請件数は1000件減、小幅減も雇用
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 7
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染...東…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中