最新記事

社会学

「SNSが孤独を招く」の嘘

2012年6月20日（水）16時39分
エリック・クリネンバーグ（ニューヨーク大学教授）

　だが私たちの多くにとって、フェイスブック上の友人は現実社会の人付き合いの「代替品」ではなくおまけみたいなものだ。カチョッポら孤独の問題に詳しい心理学者で、現代人がネットを介した他者との交流に「本物の不在を完全に埋め合わせる」ことを期待していると考えている人などいない。

　私はカチョッポにコメントを求めた。すると彼は「アメリカ人が今ほど孤独だったことはない」というマーシュの説は支持しないと述べた上で、「その傾向が最近特に進んでいることをはっきりと示すような証拠もない」と語った。

　マーシュは「以前よりも人に直接会う機会が減り、人々が集まる機会も減っている。集まったところで、人と人とのつながりの意義や居心地のよさも以前より薄れている」と主張する。そしてその根拠として「85年に大事な問題を話し合える相手が１人もいないと答えたのはアメリカ人の10％にすぎなかったが、04年には25％になっていた」という調査結果を挙げる。だがこの調査、同じ分野の他のあらゆる調査と結果が食い違っており、人間関係を研究している一流の社会学者からは信頼されていないといういわく付きのものだ。

　カリフォルニア大学バークレー校のクロード・フィッシャー教授（社会学）も、現代アメリカ人の孤独化が急速に進んでいるとの見方には懐疑的だ。新著『今もつながっている』の中でフィッシャーは、過去40年にわたる社会調査を基にアメリカ人の交友関係の質と量が、インターネット到来以前と現在とでほとんど同じであることを示した。

　アメリカ人は孤独になってなどいないし、人間関係が希薄になったわけでもない。この事実の前では「アメリカ人が孤独なナルシシストの集団になったのはフェイスブックのせいだ」との説を証明するのは困難だ。

　百歩譲って仮に孤独な人々の割合が史上最高のレベルに達していたとしても、この説が証明されたことにはならないだろう。複数の専門家が指摘するとおり、現実の生活で孤独を感じている人々は、フェイスブックの中でも孤独だろう。その一方で、人間関係が豊かな人はフェイスブックでも孤独ではないだろう。

「新たな孤独」を生んだ？

　マーシュの論考の中には「フェイスブックは道具にすぎない」とカチョッポが指摘するくだりがある。「こうした技術をうまく使えば、私たちはさらなる孤独ではなくさらなる融合に向かうことができる」。マーシュも「フェイスブックやツイッターや小規模なソーシャルメディアが私たちに孤独をもたらしたのではないことは明らかだ」と認める。フェイスブックのせいで現代人が孤独になったという説を、この時点ではマーシュ自ら否定したように思える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＦＲＢ、年内1─2回の利下げ
2026.02.08

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催　5年に1度の重要会議
2026.02.08

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減
2026.02.08

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中