最新記事

米経済

長期失業者が陥る無職スパイラル

求職者に対する求人数は増加傾向にあるとはいえ、恩恵を受けられるのは最近失業した人だけかもしれない

2011年5月13日（金）15時33分
トマス・ミュシャ

短期決戦　失業後１週間の人の再就職率は失業１年の人の４倍高い　Robert Galbraith-Reuters

　アメリカの労働市場を、絶え間なく変化する巨大なジグソーパズルだと考えてみよう。空いている穴の部分に、労働者というピースがはまる。さらに穴が空けば、また別の労働者が穴を埋めようとする。

　そのパズルは複雑に絡み合った多くの要素――米経済や世界経済の健全度、貿易相手国の移り変わり、技術の進歩、消費需要、景況感、相対賃金、インフレ率の変動など――に左右されながら延々と続いていく。

　世界最大の経済大国アメリカが現在抱える問題は、ご存知のように穴を埋めるピースが大量に余っていることだ。米労働省が５月11日に発表した３月の求人件数を見ると、１つの求人に対する求職者数は４.３人だった。ひどい状況に思えるが、これでも過去数カ月に比べれば改善している。金融危機後の最悪の時期には、求人１に対する求職者数は約７人だった。また労働省によれば、レイオフ（一時解雇）も急減している。

雇用は永遠に回復しない？

　しかし、すべてが順調なわけではない。

　多くのアメリカ人労働者、さらにアメリカ経済全体に関わる大きな問題がある。現在の労働市場に空いた穴は循環的なものか、構造的なものかということだ。前者であれば景気が上向いたときに雇用も回復するが、後者であれば経済構造の変化によって雇用は永続的に失われることになる。

　シカゴ大学のロバート・シャイマー教授（経済学）の調査によれば、循環的変化も長期間にわたれば構造的変化になりうる。その理由は、米ニューヨーク・タイムズで「エコノミックス」ブログを執筆するキャサリン・ランペルが昨年12月に書いているように、「有能な労働者でも、失業期間が長くなるほど復職は難しくなる」からだ。ランペルが指摘する重要なポイントを紹介しよう。


　シャイマー教授の調査によれば、失業して１週間の人が１カ月以内に仕事を見つけられる割合は51％だが、失業期間がそれ以上になると復職できる割合は極端に低下する。

「失業期間が６カ月以内の人が仕事を見つけられる可能性は平均31％」と、シャイマーは書いている。そして、失業期間が「６カ月を過ぎると19％に低下し、１年以上に及ぶと14％しかなくなる」という。

　つまりこの数十年のデータをみると、失業期間が１週間の人が仕事を見つけられる可能性は、失業期間１年の人より４倍近く高いということだ


（GlobalPost.com 特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国務長官、ウクライナ和平協議進展に楽観的　合意に
2025.12.01

ビジネス

ブラックフライデーの米オンライン売上高は過去最高、
2025.11.30

ワールド

北朝鮮の金総書記、空軍の核戦争抑止力を強調　式典で
2025.11.30

ビジネス

中国製造業ＰＭＩ、11月は8カ月連続50割れ　非製
2025.11.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業界を様変わりさせたのは生成AIブームの大波
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明？　「人類が見るのは初めて」
  • 3
    メーガン妃の写真が「ダイアナ妃のコスプレ」だと批判殺到...「悪意あるパクリ」か「言いがかり」か
  • 4
    「世界で最も平等な国」ノルウェーを支える「富裕税…
  • 5
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    コンセントが足りない！...パナソニックが「四隅配置…
  • 7
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    中国の「かんしゃく外交」に日本は屈するな──冷静に…
  • 10
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 5
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 8
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中