最新記事

医療

乳癌マンモ不要論の衝撃

The Myth of the Mammogram

40代女性の乳房X線撮影は効果なし──専門家の勧告にアメリカの女性たちが猛反発する理由

2010年1月18日(月)16時37分
パット・ウィンガート(ワシントン支局)

 アメリカの成人女性の大半は、40代の知人を乳癌で亡くしたことがあるだろう。だから米政府の予防医学作業部会が11月16日に発表した新たな勧告は、乳癌予防に努めてきた女性たちに衝撃を与えた。

 勧告によると、50歳未満の女性が乳癌から身を守る上でマンモグラフィー(乳房X線撮影)と自己検診はほとんど効果がなく、勧められないという。勧告の狙いは若い女性が不必要な放射線照射や組織検査を受けるリスクを減らすこと。この勧告を支持する強力なデータもある。

 しかし多くの女性が勧告に反発し、マンモグラフィー検診を受ける機会を今までどおり40代の女性に与えるよう求めている。

「乳癌には用心しなさい。早期発見なら助かるかもしれない──私たちは20年前から女性にそう言い続けてきた」と、全米女性健康ネットワークのシンディー・ピアソンは語る。

 マンモグラフィー検診に関する否定的な見解は以前からあった。カナダでは92年、マンモグラフィー検診は40〜50歳の閉経前の女性の死亡率改善に効果なしとする研究結果が出ている。

 研究者たちは前から、マンモグラフィー検診は閉経後のほうが高い成果が得られることを知っていた。閉経後は乳腺密度が低くなるため、検診の精度が上がるのだ。

16年間が無駄になった

 アメリカ癌協会(ACS)が40歳からマンモグラフィー検診を受けるべきだと主張し始めたのは83年。マンモグラフィーが若い年齢層に極めて効果的だというデータが確立されたわけではなく、乳癌の発症率の上昇という事情が背景にあった。

「私たち全米女性健康ネットワークは93年から、40代の女性にはマンモグラフィー検診があまり効果がないことを示す十分な証拠があると伝えてきた」とピアソンは言う。「女性たちは、若い女性を対象にした別の検診法の開発に使えたはずの16年間が無駄にされたことに怒るべきだ」

 40〜49歳の女性の場合、マンモグラフィー検診は乳癌による死亡率を15%しか減らせないとされる。一方で、誤診の確率がかなり高く、不必要な組織検査を受けさせられたり、無用な心配にさいなまれる恐れがある。癌のリスクが少ない家系で自覚症状もない若い女性は、メリットとデメリットを慎重に検討する必要がありそうだ。

 専門家たちは何年も前から、マンモグラフィー検診を受け始めるべき推奨年齢を50歳に引き上げるべきかについて議論してきた。「年齢が上がるにつれ、メリットが増え、デメリットが減るのは確かだが、推奨年齢を何歳にするかを決めるのは難しい」と指摘するのは、今回の勧告のための調査に協力したハイディ・ネルソンだ。

 ACSと米放射線医学会は、40代女性のマンモグラフィー検診は利点が欠点を上回ると主張してきたが、米内科医学会と全米女性健康ネットワークなどは反対。専門家の間で意見がまとまらないまま、「マンモグラフィー検診は40歳から50歳の間に受け始めるべきだ」というのが通説になった。

新しい検診法が必要だ

 作業部会が新たな勧告を発表するとすぐに、ACSや米国産婦人科医師会などが抗議の声を上げた。ACSのオーティス・ブローリーは、作業部会はマンモグラフィー装置の性能が改善される前の古い研究に頼り過ぎだと批判している。

 だがすべての専門家の間で意見が一致していることもある。医師との相談の上で、自分の健康状態と癌のリスクに基づいて下した判断が最善のものだということだ。癌のリスクが高い女性は早期にマンモグラフィー検診を受け始めるべきかもしれない。いずれにせよ、すべての女性は年に1度は医師による乳癌検診を受けるべきだ。

ニュース速報

ビジネス

英中銀、時間をかけず段階的に利上げすべき=ソーンダ

ビジネス

日産、22年度までに国内でEV3車種・eパワー搭載

ビジネス

5月の英利上げ確率が40%に低下、英中銀総裁発言で

ビジネス

放送改革で政府会合、座長「4条撤廃に焦点絞った議論

MAGAZINE

特集:技能実習生残酷物語

2018-4・24号(4/17発売)

アジアの若者に技術を伝え、労働力不足を解消する制度がなぜ「ブラック現場」を生むようになったのか

人気ランキング

  • 1

    「僕はゲイリー19歳、妻は72歳」 青年が恋に落ちた53歳上の女性とは

  • 2

    「ヒトラーが南米逃亡に使った」はずのナチス高性能潜水艦が見つかる 

  • 3

    こんなエコノミーは嫌だ! 合理的すぎる座席で、機内はまるで満員電車?

  • 4

    ジェット旅客機の死亡事故ゼロ:空の旅を安全にした…

  • 5

    アマゾン・エコーが、英会話の練習相手になってくれた

  • 6

    金正恩は「裏切り」にあったか......脱北者をめぐる…

  • 7

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 8

    米中貿易戦争は中国に不利。習近平もそれを知ってい…

  • 9

    ナゾの天体「オウムアムア」の正体 これまでに分か…

  • 10

    怖くて痛い虫歯治療に代わる、新たな治療法が開発さ…

  • 1

    「僕はゲイリー19歳、妻は72歳」 青年が恋に落ちた53歳上の女性とは

  • 2

    こんなエコノミーは嫌だ! 合理的すぎる座席で、機内はまるで満員電車?

  • 3

    アメリカの2度目のシリア攻撃は大規模になる

  • 4

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 5

    フェイスブックはなぜ全米を激怒させたのか

  • 6

    おどろおどろしい溶岩の世界!?木星の北極の正体が…

  • 7

    「ヒトラーが南米逃亡に使った」はずのナチス高性能…

  • 8

    韓国で隣家のコーギー犬を飼い主に食べさせようとし…

  • 9

    地球外生命が存在しにくい理由が明らかに――やはり、…

  • 10

    日本の空港スタッフのショッキングな動画が拡散

  • 1

    日本の空港スタッフのショッキングな動画が拡散

  • 2

    ユーチューブ銃撃事件の犯人の奇妙な素顔 「ビーガン、ボディビルダー、動物の権利活動家」 

  • 3

    「金正恩を倒せ!」落書き事件続発に北朝鮮が大慌て

  • 4

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 5

    金正恩が習近平の前で大人しくなった...「必死のメモ…

  • 6

    「僕はゲイリー19歳、妻は72歳」 青年が恋に落ちた5…

  • 7

    ヒトの器官で最大の器官が新たに発見される

  • 8

    「パスタは食べても太らない」──カナダ研究

  • 9

    2度見するしかない ハマってしまった動物たちの異様…

  • 10

    金正恩がトランプに懇願か「あの話だけはしないで欲…

グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ 日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

SPECIAL ISSUE 丸ごと1冊 プーチン

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年4月
  • 2018年3月
  • 2018年2月
  • 2018年1月
  • 2017年12月
  • 2017年11月