ワクチン不足で問われる倫理観

　アメリカでは新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）ウイルスのワクチン不足のせいで、ワクチン接種の優先順位をめぐる倫理的・感情的な議論が巻き起こっている。

　米疾病対策センター（ＣＤＣ）は７月、妊娠中の女性や医療関係者、25歳未満の若者、ぜんそくや糖尿病など基礎疾患のある人を優先するよう勧告した。

　しかし現場で混乱が起きているのは明らかだ。病院には長蛇の列ができ、ワクチンは在庫切れ。一方で優先リストに入っていないのに接種を受けている人もいる。

　首都ワシントン在住の母親たちが利用するオンライン掲示板では、「優先接種対象者ではないがバージニア州の病院でワクチン接種を受けた」という、ある母親の書き込みをきっかけに大論争が展開された。

　掲示板には、この母親を「利己主義者」「最低だ」「汚い」と非難する書き込みや、そのような身勝手なことをする人には「いずれ報いが訪れる」とする警告文が投稿された。

　一方で問題の母親に過失はないと擁護する投稿も。可能なら優先順位にかかわらずワクチンを接種しなさいとする医療関係者の書き込みもいくつかあった。

　だが少なくともワクチンの在庫がもっと増えるまでは優先順位を守るべきだ。

「ウォール街に配布」で憤慨

　争いを繰り広げているのは、母親たちだけではない。ゴールドマン・サックスなどニューヨークの大手金融機関にワクチンが供給されたというニュースに人々は憤慨している。

　先日には、国防総省の報道官がキューバのグアンタナモ収容所のテロ容疑者にワクチンを提供すると発言し、激しく批判された（米政府は後日、テロ容疑者へのワクチン提供は行わないと表明）。

　ＣＤＣのトーマス・フリーデン所長は、事態を何とか収拾しようと必死だ。州および地方の医療当局に送った書簡の中で「優先対象者のワクチンへの公平なアクセスを確保することがこれまで以上に重要」だとし、「感染リスクの高い人々にできるだけ迅速に」ワクチンを供給するよう求めた。

　フリーデンは、難しい綱渡りをうまくこなしている。現場でワクチン不足のいら立ちをぶつけられる公衆衛生当局の労をねぎらいつつ、ＣＤＣの提言に従うようクギを刺すのも忘れない。後は医療従事者がそれに耳を傾けるだけだ。

[2009年11月18日号掲載]