最新記事

市場

電気自動車(EV)で注目の日本企業は「ソニー」である理由

2021年2月2日(火)19時05分
安藤智彦(ジャーナリスト)

ソニーが家電IT見本市のCESでお披露目した「VISION-S」(2020年1月) Steve Marcus-REUTERS

<自動車は今後「動くコンピューター」となっていく。アナリストに聞いた、EV関連の注目銘柄。米テスラの株価は高止まりだが、日本ではトヨタではなく......>

(※1月5日発売の本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より。編集部注:一部の情報は2020年12月末時点のものです)

ちょうど1年前、ソニーが家電IT見本市のCESでお披露目したある製品が来場者の度肝を抜いた。得意のゲーム機でもスマホでもない。極秘で進められた「新規参入」の正体は電気自動車(EV)だった。

「これからの『移動』を考える」と銘打ち、ベールを脱いだコンセプトカー「VISION-S」。車内外の人や物体を認識して高度な運転支援を実現する33個のセンサーを備え自動運転にも対応、試乗も可能だった。(編集部注:VISION-Sの試作車両は2020年12月に完成、ヨーロッパで公道走行テストが開始された=記事3ページ目に動画)
20210112issue_cover200.jpg
もっとも、ソニーが自ら自動車製造に乗り出すわけではない。EVは言わば「動くコンピューター」。バッテリーからモーターを駆動し、基本動作は人工知能(AI)を組み込んだソフトウエアで制御するという仕組みがベースとなる。

今後10年単位で脱ガソリン車へシフトしていく流れを見据え、EVを構成する要素技術を本格展開していくという強い意思を示すショーケースが「VISION-S」だった。

EVそのものの登場から数十年たつが、最初に本格的な製品を投入した米テスラの独壇場に近い状況が今なお続く。株価も高止まりだ。国ぐるみの支援を追い風に、中国企業のEV開発も急ピッチで進んでいる。

transaction_accounts_superbanner.jpg

そんななか、EVそのものを扱うプレーヤーとして、日本企業の存在感は希薄だ。だが、その要素技術ということなら、ソニー以外にも注目の銘柄がごろごろしている。

「日本電産のモーターやパナソニックの電池、アンリツの通信機器など、EVの基幹技術を支える製品は世界的に評価を受けている」と、ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストは言う。

JPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストも、個々の技術を支える企業群に注目するが、一方で「日本の自動車メーカーの評価は全く上がっていない」とする。

マネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストも同じ考えだ。「これまでの自動車メーカーの技術は、エンジンやハンドリングといった『走るための性能』を磨くものだった。EV時代になると、それだけでは稼げなくなる」(広木氏)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、TSA職員9400人超削減を提案 予算15

ワールド

ゼレンスキー氏、エネインフラ巡る停戦案を堅持 ロシ

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議

ビジネス

NY外為市場=ドル安定的、円相場160円に接近 中
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中