最新記事

2021年に始める 投資超入門

1300万人がハマる投資アプリ「ロビンフッド」の魅力と落とし穴

THE ROBINHOOD WAY

2021年1月10日(日)14時05分
ダニエル・グロス(ビジネスライター)

スマホ1台あれば数タップで取引可能 DAVID TRAN PHOTO-SHUTTERSTOCK

<米証券業界に「革命を起こした」と評判のロビンフッド。売買手数料は無料、数百ドルしか手元になくても気軽に株式投資ができる。利益相反なども指摘されるが、快進撃はどこまで続くのか>

(※本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より)

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)に揺れた金融市場の最も意外な勝者の1つは、ミレニアル世代(2000年代に成人または社会人になった世代)がターゲットのスマートフォンアプリ「ロビンフッド」だ。

ユーザー数は1300万人。「金融市場を一般の人々がアクセス可能なものに変え、証券業界に革命を起こした」と、米有力ベンチャーキャピタル、セコイア・キャピタルのアンドリュー・リードは語る。
20210112issue_cover200.jpg
言うまでもなく、ロビン・フッド伝説は貧しい人々を助けるために金持ちから盗む義賊の物語。だが今では、庶民を金持ちと対等な立場に引き上げる試みの意味になった。それこそカリフォルニアを拠点とするロビンフッド・マーケッツの企業理念だ。

裕福な個人が相手の証券会社と違い、ロビンフッドには最低取引単位がない。株取引の売買手数料は基本的に無料。数百ドルしか手元に資金がなくても、アマゾン株(現時点で1株=3000ドル以上)を1単元株未満で購入できる。

共同創業者で共同CEOのバイジュ・バットとブラド・テネフは、スタンフォード大学で出会い、ヘッジファンドに取引ツールを売っていたが、すぐにミレニアル世代が簡単に株式市場にアクセスできるアプリの開発に方向転換。2015年にアプリ「ロビンフッド」を正式にリリースした。

ゴールドマン・サックスのような既存の金融大手はもちろん、Eトレードのようなネット証券から見ても魅力的な顧客とは言い難い超小口の個人投資家にとって、ロビンフッドは天からの贈り物だった。

ほとんどの投資アドバイザーが株価指数と連動するインデックス投資を推奨する時代に、あえて個別株で勝負したい投資家にも歓迎された。

「私たちは数百万人の人々、特に新しい世代が投資の扉を開くのを後押ししてきた」と、2人の創業者は胸を張る。

利益相反の疑いあり

2019年までに、ロビンフッドは「ユニコーン」(企業評価額が10億ドル超で未上場の新興企業)の1つに成長した。2019年7月には3億2300万ドルを資金調達し、評価額は70億ドルを突破。年末までに1000万人のユーザーを獲得した。

そして2020年、パンデミックの襲来を受けてプロスポーツが活動を停止すると、サッカーやバスケットの試合を対象とする賭けに熱中していた人々が株取引に殺到。この年を通じて、ロビンフッドは米株式市場と共に急成長した。

transaction_accounts_superbanner.jpg

ニュース速報

ビジネス

暗号資産売買高、2月は17%増=調査会社

ワールド

WHO、中国調査報告を今月中旬に公表

ビジネス

米債利回り上昇、景気見通し改善を反映=セントルイス

ワールド

ローマ教皇がイラク訪問、暴力終結や宗教間の融和訴え

MAGAZINE

特集:人民元研究

2021年3月 9日号(3/ 2発売)

一足先にデジタル化する「RMB」の実力 中国の通貨は本当に米ドルを駆逐するのか

人気ランキング

  • 1

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日本も支援

  • 2

    インドはどうやって中国軍の「侵入」を撃退したのか

  • 3

    肉食恐竜が、大型と小型なのはなぜ? 理由が明らかに

  • 4

    地球の上層大気で「宇宙ハリケーン」が初めて観測さ…

  • 5

    韓国でアストラゼネカ製ワクチン接種者2人が死亡 当…

  • 6

    26歳の僕を圧倒した初ジブリ体験、『風の谷のナウシ…

  • 7

    入院中の英フィリップ殿下、「容体は若干改善」=カミラ…

  • 8

    医学的な意味はゼロ? 外国人に対する中国の「肛門PC…

  • 9

    恐竜のお尻の穴(総排出腔)が初めて解明される

  • 10

    日本株投資だけやっている人にとっても、テスラが無…

  • 1

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日本も支援

  • 2

    バブルは弾けた

  • 3

    インドはどうやって中国軍の「侵入」を撃退したのか

  • 4

    がら空きのコロナ予防接種センター、貴重なワクチン…

  • 5

    ミャンマー国軍が「利益に反する」クーデターを起こ…

  • 6

    肉食恐竜が、大型と小型なのはなぜ? 理由が明らかに

  • 7

    リコール不正署名問題──立証された「ネット右翼2%説」

  • 8

    無数の星? いいえ、白い点はすべて超大質量ブラッ…

  • 9

    地球の上層大気で「宇宙ハリケーン」が初めて観測さ…

  • 10

    北極の氷が溶け、海流循環システムが停止するおそれ…

  • 1

    フィット感で人気の「ウレタンマスク」本当のヤバさ ウイルス専門家の徹底検証で新事実

  • 2

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 3

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 4

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 5

    韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英…

  • 6

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日…

  • 7

    バブルは弾けた

  • 8

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 9

    全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初め…

  • 10

    現役医師が断言、日本の「ゆるいコロナ対策」が多くの…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月