最新記事

技術革新

コロナ危機の今こそイノベーションの好機

Innovation in the Pandemic Age

2020年5月5日(火)11時00分
朱民(元IMF副専務理事)

ワクチンの開発こそが全世界を救う DADO RUVIC-REUTERS

<市場に任せていてはチャンスを逃す──AI・クラウド企業は医学に手を貸し新機軸を>

今度の新型コロナウイルス感染症は、第1次大戦末期の1918年から20年にかけて全世界で推定5000万人以上の死者を出したスペイン風邪に劣らぬ脅威だ。各国政府は国民に自宅待機を求め、移動を厳しく制限している。結果、世界経済は麻痺寸前となっている。しかし、封じ込めは危機の解決にならない。解決には技術革新が必要だ。

都市の封鎖を永遠に続けることはできないし、この致死的なウイルスが自然に消え去ることもないだろう。世界の国々は科学と技術、そして市場の力を活用し、より持続可能なソリューション(すなわち治癒をもたらす技術と感染予防のワクチン)の開発に全力を挙げるべきだ。そして各国政府は、この技術革新が特定企業の株主だけでなく、全ての人々を潤すことを保証しなければならない。

今回のウイルスは「新型」だが、コロナウイルス自体は以前から存在している。しかし今日までの医学的研究は、もっぱら資金不足ゆえに頓挫してきた。2016年には米テキサス州の科学者たちが、やはりコロナウイルスが病原体だったSARS(重症急性呼吸器症候群)予防に有望なワクチンを開発したが、その蔓延から10年以上たっていたため、臨床試験に必要な資金を確保できなかった。

当時の研究が実を結んでいたら、今回のウイルスがここまで拡散する前に、有効なワクチンの開発に着手できたかもしれない。しかし民間の製薬企業には、SARSの終息から10年以上もたった時点でワクチンに投資するインセンティブがなかった。そこに市場原理の限界があった。

創造性は常にサプライズ

世界中の科学者が新型コロナウイルスのワクチン開発に取り組む今も、市場に任せるだけではチャンスを逃しかねない。まずは製薬以外の分野の有力企業に、もっと積極的に関与してほしい。

とりわけ人工知能(AI)やクラウド・コンピューティングなどに強い企業は、その技術力と有能な人材を動員して、ワクチン開発を阻む障壁を取り除き、医学的研究の促進に手を貸すべきだ。

例えば、AIはウイルスのタンパク質構造に関する知見に基づいたシミュレーションを速やかに行えるし、膨大な量の研究論文の精査やデータの解析を支援することで研究の効率化に貢献できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、ウ和平交渉で立場見直し示唆 トランプ氏

ワールド

ロ、ウ軍のプーチン氏公邸攻撃試みを非難 ゼレンスキ

ワールド

中国のデジタル人民元、26年から利子付きに 国営放

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、11月は3.3%上昇 約3年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中