最新記事

感染症対策

英オックスフォード大チームが新型コロナワクチン生産へ「9月までに100万回分のワクチン準備」

2020年4月20日(月)12時36分

新型コロナウイルスのワクチンを開発している英オックスフォード大学の研究チームは、臨床試験で効果が確認されるか否かに関わらず、9月までに投入できるよう生産体制を整えていると明らかにした。写真はロンドンで撮影(2020年 ロイター/Toby Melville)

新型コロナウイルスのワクチンを開発している英オックスフォード大学の研究チームは17日、臨床試験で効果が確認されるか否かに関わらず、9月までに投入できるよう生産体制を整えていると明らかにした。

各国では現在、少なくとも70の新型コロナのワクチンの開発が進められている。この研究チームの「ChAdOx1 nCoV-19」もその1つ。

研究チームは、臨床試験の第1段階の治験対象者を募っているほか、臨床試験の結果が出る前に大量に投与できるよう、生産体制を整えている。

オックスフォード大学のエイドリアン・ヒル教授は、ネットでの説明会で「リスクを承知でこのワクチンの生産を始めた。小規模ではない。世界中で7カ所の製造業者のネットワークを活用している」と述べ、「目標は、9月までに約100万回分のワクチンを準備することだ」と説明した。英国、欧州、インド、中国の生産パートナーと協力していると明らかにした。

製造コストは数千万ドルに達し、効果を実証する前に生産を開始する投資リスクも認識しているという。どのように資金を確保しているか詳細は明らかにしていない。

数週間以内にまず18─55歳の人を対象に中期段階の臨床試験を行い、その後対象を高齢者に広げる。今年の夏の終わりごろには約5000人を対象に臨床試験の最終段階を行いたい考えという。

臨床試験で好ましい結果が出ることに「かなり自信がある」としている。

仮に効果が確認できた場合、より多くの人に投与できるのはいつ頃になるかとの質問に対してヒル教授は、最良のシナリオは、規制当局が「緊急活用の承認」を出すことだとし、そうした承認は恐らく、データで効果があるかどうかが確認できた時点から6週間以内になると説明。それを踏まえると、9月に効果が確認された場合、それから約6週間後には多くの人への投与が可能になるとの見方を示した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・新型コロナウイルス、なぜ再び陽性になる? 韓国で進む研究と新たな疑問
・イタリア、新型コロナウイルス死者増加が小幅加速 全土封鎖の成果いまだ出ず
・国連「アフリカ、新型コロナウイルスで30万人死亡・2900万人が極度貧困の恐れ」
・新型コロナウイルス、モノの表面にはどのくらい残り続ける?


20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ECB、イタリアに金準備巡る予算修正案の再考を要請

ビジネス

トルコCPI、11月は前年比+31.07% 予想下

ワールド

香港大規模火災、死者159人・不明31人 7棟の捜

ワールド

プーチン氏、一部の米提案は受け入れ 協議継続意向=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇気」
  • 2
    大気質指数200超え!テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは?
  • 3
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 4
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    コンセントが足りない!...パナソニックが「四隅配置…
  • 7
    若者から中高年まで ── 韓国を襲う「自殺の連鎖」が止…
  • 8
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドロー…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 10
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中