最新記事

宇宙

それでも火星旅行の実現がまだまだ遠い理由

The Race Is On

2019年4月15日(月)10時30分
キャサリン・ハイネット

ESAの無人探査車の予想図。着陸後は火星の「海」で生命の痕跡を探す ESA/ATG MEDIALAB

<生命の痕跡を探し、環境の解明を目指す無人探査機による火星ミッションが始まる。トランプ米大統領もイーロン・マスクも有人の探査・旅行に意欲を燃やすが......>

宇宙探査の次なる大フロンティア、それは火星だ。2020年夏にはヨーロッパとロシアが共同で進めるエクソマーズ計画と、NASAのマーズ2020の無人探査機が火星に向けて飛び立つ。生命の痕跡を探し、火星を目指す人間が克服すべき過酷な環境について科学的に解明する手掛かりも集める構えだ。

数十億年前の火星は地球によく似ていたと、科学者は考えている。「火星には地球とよく似た大気も、液体の海もあった」と、2月の欧州宇宙機関(ESA)の探査車命名式で、イギリス人宇宙飛行士ティム・ピークは語った。「太陽系で生命の痕跡を探す場合、まず目を向けるには火星は理想的な場所だ」

エクソマーズの火星探査車(DNAの構造の解明に貢献したイギリス人科学者にちなんで「ロザリンド・フランクリン」と命名)は、かつて海が広がっていたが現在は乾いた粘土に覆われた地表に着陸。約2メートルの深さまで掘削できるドリルを使って地中を探査する。この手の探査は今回が初めてで、科学者はロザリンドが古代の生命の痕跡を掘り出す可能性に期待している。化石化した分子が地中深くで見つかるかもしれない。

「生命の痕跡探しがエクソマーズの目的」だと、ESAの有人およびロボット探査部門を率いるデービッド・パーカーは言う。「DNAは宇宙のどこにでもあるものなのか。それは分かっていない。火星で有機物が見つかったら、それは地球のものと同じ仕組みなのか。太陽系に共通する生命の起源が存在するのかどうか、ロザリンドが手掛かりを与えてくれるかもしれない」

こうした探査ミッションは、火星で人間が生き延びる方法を科学的に解明するのにも役立つはずだ。「問題は火星の物理的環境──大気や宇宙線やちりだ。そうした環境とそれらが人間に及ぼす影響は、まだあまり解明されていない」と、パーカーは言う。

パーカーによれば、干上がった海を調べれば、火星で水を調達する方法の手掛かりもつかめる可能性がある。「探査コストの80%は輸送費だ。もし(水を)現地調達できるなら、探査はずいぶん楽になる」

だがピークによれば探査車などの着陸成功率は約50%。「火星の大気は非常に薄い。パラシュートはあまりうまく開かず、空気抵抗も小さい。重い探査車を着陸させるだけでも大変だ」

2年の旅に耐えられない

2016年にはエクソマーズの探査車を積載した着陸機が着陸に失敗し、火星に激突した。コンピューターが着陸機の高度を読み誤り、地上約4キロを降下中にエンジンを停止させたという。「だが幸い、データは(周回機などを通じて)確保できた」と、ESAのヤン・ボルナー事務局長は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロとウクライナの高官協議終了、2月1日に再協議へ

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中