最新記事
インターネットを超えるブロックチェーン

1分で分かる「ブロックチェーン」の概念と仕組み

2018年11月27日（火）16時15分
ニューズウィーク日本版編集部

HPHOTOSWPG/ISTOCKPHOTO

最近、ニュースで「ビットコイン」「仮想通貨」「ブロックチェーン」という言葉を聞かない日はない。なかでも注目度が高まっているブロックチェーンは、仕組みこそかなり複雑だが、その概念は「価値のあるもの全てを記録可能で、不正な書き換えとは無縁のデジタル台帳」と簡潔に説明できる。

生まれたのは2008年。ビットコインの取引を記録する技術として発表された。ビットコインの預け入れや支払いを記録する取引履歴は「トランザクション」と呼ばれ、トランザクションは台帳に相当する「ブロック」に収められる。新たな取引履歴がブロックに次々取り込まれ、ブロックがいっぱいになるたびにマイニング（採掘）による新しいブロックが追加されてチェーンのように連なることからブロックチェーンと呼ばれている。

最大の特徴は、コンピューター同士が対等につながったP2P（ピア・ツー・ピア）の分散型ネットワークで運営される点にある。中央で管理するサーバーがなく、ネットワーク上の全てのコンピューターで正しい情報を共有するため、仮に1つのコンピューターが攻撃されても、ネットワーク全体のデータが改ざんされるようなことはない。データの復旧も容易だ。取引履歴をネットワーク参加者全員が閲覧することで、相互監視機能も働いている。

改ざんの恐れがないため、企業や組織といった第三者を挟まずに価値や権利の転送ができる。銀行口座を持たない人でも、携帯電話やパソコンがあればブロックチェーンを使って送金が可能。不動産登記や著作権の権利書をブロックチェーン経由で直接送ることもできる。食品流通の透明性向上も代表的な利用例だ。

＜2018年12月4日号掲載＞

【関連記事】グーグルやフェイスブックから個人情報を自分で守る防衛策
【関連記事】音楽、働き方、マグロ......ブロックチェーンが変える6つのこと



※12月4日号（11月27日発売）は「インターネットを超えるブロックチェーン」特集。ビットコインを生んだブロックチェーン技術は、仮想通貨だけにとどまるものではない。大企業や各国政府も採用を始め、データ記録方法の大革命が始まっているが、一体どんな影響を世界にもたらすのか。革新的技術の「これまで」と「これから」に迫った。
（この記事は本誌「インターネットを超えるブロックチェーン」特集より転載）

ニューズウィーク日本版 脳寿命を延ばす20の習慣
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年10月28日号（10月21日発売）は「脳寿命を延ばす20の習慣」特集。高齢者医療専門家・和田秀樹医師が説く、脳の健康を保ち認知症を予防する日々の行動と心がけ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国、コロンビア大統領に制裁　麻薬対策せずと非難
2025.10.25

ワールド

再送-タイのシリキット王太后が93歳で死去、王室に
2025.10.25

ワールド

再送-トランプ米大統領、日韓などアジア歴訪　中国と
2025.10.25

ビジネス

アングル：解体される「ほぼ新品」の航空機、エンジン
2025.10.25
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号（10/21発売）

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...装いの「ある点」めぐってネット騒然
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は？
  • 3
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月29日、ハーバード大教授「休暇はXデーの前に」
  • 4
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 5
    為替は先が読みにくい？「ドル以外」に目を向けると…
  • 6
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 9
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 10
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 9
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 10
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中