最新記事
インターネットを超えるブロックチェーン

1分で分かる「ブロックチェーン」の概念と仕組み

2018年11月27日（火）16時15分
ニューズウィーク日本版編集部

HPHOTOSWPG/ISTOCKPHOTO

最近、ニュースで「ビットコイン」「仮想通貨」「ブロックチェーン」という言葉を聞かない日はない。なかでも注目度が高まっているブロックチェーンは、仕組みこそかなり複雑だが、その概念は「価値のあるもの全てを記録可能で、不正な書き換えとは無縁のデジタル台帳」と簡潔に説明できる。

生まれたのは2008年。ビットコインの取引を記録する技術として発表された。ビットコインの預け入れや支払いを記録する取引履歴は「トランザクション」と呼ばれ、トランザクションは台帳に相当する「ブロック」に収められる。新たな取引履歴がブロックに次々取り込まれ、ブロックがいっぱいになるたびにマイニング（採掘）による新しいブロックが追加されてチェーンのように連なることからブロックチェーンと呼ばれている。

最大の特徴は、コンピューター同士が対等につながったP2P（ピア・ツー・ピア）の分散型ネットワークで運営される点にある。中央で管理するサーバーがなく、ネットワーク上の全てのコンピューターで正しい情報を共有するため、仮に1つのコンピューターが攻撃されても、ネットワーク全体のデータが改ざんされるようなことはない。データの復旧も容易だ。取引履歴をネットワーク参加者全員が閲覧することで、相互監視機能も働いている。

改ざんの恐れがないため、企業や組織といった第三者を挟まずに価値や権利の転送ができる。銀行口座を持たない人でも、携帯電話やパソコンがあればブロックチェーンを使って送金が可能。不動産登記や著作権の権利書をブロックチェーン経由で直接送ることもできる。食品流通の透明性向上も代表的な利用例だ。

＜2018年12月4日号掲載＞

【関連記事】グーグルやフェイスブックから個人情報を自分で守る防衛策
【関連記事】音楽、働き方、マグロ......ブロックチェーンが変える6つのこと



※12月4日号（11月27日発売）は「インターネットを超えるブロックチェーン」特集。ビットコインを生んだブロックチェーン技術は、仮想通貨だけにとどまるものではない。大企業や各国政府も採用を始め、データ記録方法の大革命が始まっているが、一体どんな影響を世界にもたらすのか。革新的技術の「これまで」と「これから」に迫った。
（この記事は本誌「インターネットを超えるブロックチェーン」特集より転載）

ニューズウィーク日本版 イラン革命防衛隊
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月24号（3月17日発売）は「イラン革命防衛隊」特集。イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、イラン指導者殺害を非難　米・イスラエル攻撃
2026.03.18

ワールド

中国、中東での停戦仲介継続へ＝外相
2026.03.18

ビジネス

ウニクレディトＣＥＯ、コメルツ銀への提案条件改善を
2026.03.18

ワールド

レバノンで毎日1クラス分の子ども死傷、ユニセフが緊
2026.03.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 6
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 7
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか？　専門家が語る…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中