最新記事
インターネットを超えるブロックチェーン

1分で分かる「ブロックチェーン」の概念と仕組み

2018年11月27日(火)16時15分
ニューズウィーク日本版編集部

HPHOTOSWPG/ISTOCKPHOTO

最近、ニュースで「ビットコイン」「仮想通貨」「ブロックチェーン」という言葉を聞かない日はない。なかでも注目度が高まっているブロックチェーンは、仕組みこそかなり複雑だが、その概念は「価値のあるもの全てを記録可能で、不正な書き換えとは無縁のデジタル台帳」と簡潔に説明できる。

生まれたのは2008年。ビットコインの取引を記録する技術として発表された。ビットコインの預け入れや支払いを記録する取引履歴は「トランザクション」と呼ばれ、トランザクションは台帳に相当する「ブロック」に収められる。新たな取引履歴がブロックに次々取り込まれ、ブロックがいっぱいになるたびにマイニング(採掘)による新しいブロックが追加されてチェーンのように連なることからブロックチェーンと呼ばれている。

最大の特徴は、コンピューター同士が対等につながったP2P(ピア・ツー・ピア)の分散型ネットワークで運営される点にある。中央で管理するサーバーがなく、ネットワーク上の全てのコンピューターで正しい情報を共有するため、仮に1つのコンピューターが攻撃されても、ネットワーク全体のデータが改ざんされるようなことはない。データの復旧も容易だ。取引履歴をネットワーク参加者全員が閲覧することで、相互監視機能も働いている。

改ざんの恐れがないため、企業や組織といった第三者を挟まずに価値や権利の転送ができる。銀行口座を持たない人でも、携帯電話やパソコンがあればブロックチェーンを使って送金が可能。不動産登記や著作権の権利書をブロックチェーン経由で直接送ることもできる。食品流通の透明性向上も代表的な利用例だ。

<2018年12月4日号掲載>

【関連記事】グーグルやフェイスブックから個人情報を自分で守る防衛策
【関連記事】音楽、働き方、マグロ......ブロックチェーンが変える6つのこと



※12月4日号(11月27日発売)は「インターネットを超えるブロックチェーン」特集。ビットコインを生んだブロックチェーン技術は、仮想通貨だけにとどまるものではない。大企業や各国政府も採用を始め、データ記録方法の大革命が始まっているが、一体どんな影響を世界にもたらすのか。革新的技術の「これまで」と「これから」に迫った。
(この記事は本誌「インターネットを超えるブロックチェーン」特集より転載)

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EU加盟国、ロシア産ガス輸入停止を承認 ハンガリー

ワールド

中国外務省、春節休暇中の日本渡航自粛呼びかけ=新華

ビジネス

中国航空大手、日本便キャンセル無料を再延長 10月

ワールド

ドンバス全域割譲を要求、ロシアの主張変わらず=ペス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中