最新記事

宇宙開発

リッチな人々の火星移住は近い

2016年1月26日（火）16時00分
ケビン・メイニー

　ブルーオリジンとスペースＸの競争は、宇宙開発の革新と低コスト化に貢献するだろう。スペースＸは宇宙旅行を可能にする前段階として、人工衛星の打ち上げ事業に参入。昨年末には衛星を打ち上げたロケットの地上着陸に成功した。

火星が独立宣言を出す？

　ベゾスは人々をほかの惑星に運ぶためにブルーオリジンを創設した。最初のロケット打ち上げは昨年４月だ。このほかリチャード・ブランソンのヴァージン・ギャラクティック社、マイクロソフト共同創業者ポール・アレンのストラトローンチ・システムズ社もあり、宇宙開発事業はまるで億万長者マラソンのようだ。不動産王ドナルド・トランプが今年の米大統領選で敗れたら、トランプ・スペースシップ社が誕生するかもしれない。

　もちろんロケットをいくつか打ち上げただけで、火星に行けると言うのは無理がある。だが富豪たちは本気だ。「私たちの最終的な展望は何百万もの人々が宇宙で暮らし、働くことだ」と、ロケット着陸後にベゾスは語った。マスクの発言はさらに壮大だ。「複数の惑星にまたがる文明社会を目指し、私たちはレーザーのように集中する必要がある。それが次の段階だ」

　作家や科学者たちは、10年以内に最初の勇敢な人物が火星への６カ月間の旅に出ると考えている。いったん技術が実証されたら、物資や人間を乗せた定期飛行が始まるはずだ。

　映画『オデッセイ』にあるように火星に一度着いたら、作物を育て、呼吸可能な空気を作り、太陽光パネルでエネルギーを作り出せる。２０４０年までに火星には入植による町が栄えているはずだと、マスクは言う。

　ただ、本格的な移住開始は40年以降になるだろう。火星へ行く人が増えれば飛行費用は１人当たり数千万ドルから50ドル程度まで下がる。火星に会社を設立したり、家族で移住したりする人も出始めるだろう。「休暇中の旅行ではなくなる」と、マスクは言う。彼の目標は火星の人口を１００万人にすること。それが文明を維持していく最低限の人数だと考えているからだ。

　では誰が、どんな理由で火星に行くのか？ 多くは自分を守るためだろう。移住費用は庶民には高過ぎるし、宇宙開発に乗り出しているのはほとんどが米企業だから、移住者の多くはアメリカ人だろうか。

　おそらく火星はいつの日か反乱を起こし、地球からの独立を宣言するのだろう。そして国境を閉ざし、暑くて悲惨な地球からの難民受け入れを拒否する。

　われわれは特別な人間だ、地球を台無しにした地球人は来るな、と火星の人々は言い、ジャスティン・ビーバーも送り返してくるかもしれない──それだけは勘弁してほしいが。

[2016年1月19日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

台湾中銀、取引序盤の米ドル売り制限をさらに緩和＝ト
2025.12.24

ビジネス

政府、25・26年度の成長率見通し上方修正　政策効
2025.12.24

ビジネス

フジＨＤ、株式買い増しはＴＯＢでと旧村上系から通知
2025.12.24

ワールド

北京市、住宅購入規制さらに緩和　需要喚起へ
2025.12.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開　父「これまでで最も希望が持てる」
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリ…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか？――老…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中