最新記事
宇宙開発

リッチな人々の火星移住は近い

商業飛行を手掛けるベンチャー企業がロケット実験に次々成功、地球からの脱出が現実味を帯びてきた

2016年1月26日(火)16時00分
ケビン・メイニー

未来は宇宙に 地球以外の惑星で人類が暮らすことはもはや夢物語ではない ANDREW RICH-VETTA/GETTY IMAGES

 今の世界は最悪だ。テロリズム、気候変動、ひどい政治。流れ続けるジャスティン・ビーバーの曲──。

 だからイーロン・マスクとジェフ・ベゾスの計画は喜ばしい。商業宇宙飛行のスペースX社を率いるマスクと、同じくブルーオリジン社を率いるベゾスは、人類が生き延びるために火星に移住する手段をつくると主張する。ただし火星に行けるのは超富裕層だけ。マスクが想定する飛行費用は1人50万ドルだ。

 残りの99%は、争いが絶えない惑星で苦しみ続ける。唯一の慰めは、大金持ちのジャスティン・ビーバーもきっと火星に行くということぐらい。

 まるで白人が都市の中心部から逃げ出した70年代の再来だ。富裕層は郊外の新たな住宅地に引っ越し、衰退しつつある地域に下流層が残された。富裕層と共に彼らが落としていたカネも消え去り、都市の凋落は加速した。今のシリアも似た状況だ。裕福で高い教育を受けた人々が欧米に避難し、国の復興を一層難しくしている。

 こうした力学は今から40年後の世界にも当てはまるかもしれない。歴史家は地球の衰退の原因として、昨年12月に締結された気候変動についての「パリ協定」を挙げるだろう。世界は合意を徹底できず、環境は制御不能に陥った、と。干ばつ、急減な変化、無秩序......。ウォール街の銀行家やテクノロジー業界の大物、企業のCEO、それから大物ラッパーJay-Zの取り巻き連中はとっとと逃げ去り、火星に豪邸を造る。

 むちゃくちゃな話に聞こえるだろうが、そんなことはない。昨年11月、ブルーオリジンは再利用型ロケットの発射と着陸に成功。高度100.5キロの宇宙空間へ打ち上げ、発射台から1メートルほどの所に垂直に着陸させた。SF映画のような出来栄えで、宇宙飛行にとって重要な前進だ。

 再利用可能なロケットは、火星飛行を超富裕層以外にも手が届くほど安価にするには不可欠だ。比較のために言えば、NASA(米航空宇宙局)のスペースシャトル計画では、宇宙飛行士1人当たり2億㌦掛かった。しかも届くのは地球の周回軌道まで。軌道に行くのと火星に行くのでは、大西洋に爪先を入れるのと、欧州から新大陸へ航海に出るくらいの違いがある。

 しかもシャトルは再利用ロケットではなく、再利用可能な乗員室だった。これまで再利用ロケットが造られたことはなく、宇宙飛行が高価な理由もそこにある。例えば車に乗るたびに新しいエンジンを買うとしたら、経済的に大変なのと同じだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中