最新記事
健康

やけ食いの代償...超加工食品がもたらす鬱病リスク

JUNK FOOD AND DEPRESSION

2024年8月16日(金)13時40分
ジェス・トムソン(本誌科学担当)

ストレス発散のために

こうした発見は、加工度が最小限の食品が実際に鬱病のリスクを低下させるという先行研究の結果を補完する。「野菜、果物、ナッツ類、シード類、豆類などが豊富な地中海式食生活は鬱病のリスクを下げることが分かっている」と、英アストンメディカルスクールのドゥエイン・メラー上級講師(エビデンスに基づく医療・栄養学)は言う。

イギリス在住の双子の姉妹エイミー・キングストンとナンシーは昨年、英キングス・カレッジ・ロンドンの実験に参加。2週間にわたって、カロリーは同じだがエイミーはUPFだけの食事を、ナンシーはUPFを一切含まない食事を続けた結果、エイミーのほうが空腹感・疲労感がはるかに強く、体重も増えた。


一部の専門家は、UPFと鬱病の相関関係は、鬱病患者が人工甘味料入り飲料などのUPFを好むせいではないかと示唆している。

「こうした飲料が鬱病のリスクを上昇させる可能性はあるが、逆に鬱病のせいで甘味料入りの飲料を好むようになる可能性のほうが高い。従って、これらの食品が気分の落ち込みや精神的不調のリスクを増すのか、それとも精神的不調が食品の選択に影響するのかは不明だ」とメラーは言う。

一方、チャンは次のように主張する。「私たちは対象者の食生活を鬱病発症の何年も前から追跡調査しているので、鬱病のせいで超加工食品を口にした結果、相関関係が示された可能性は低いと思う」

それでもUPFで一時的にストレス発散できるから食べるという人もいるだろう。

「実際、UPFはストレス発散のために摂取されがちで、一部はオルダス・ハクスリーのディストピア小説『すばらしい新世界』に出てくるソーマと同じではないかと思う。つまり副作用ゼロで強い幸福感をもたらすドラッグだ」とホフマンは言う。

チャンらも論文で自分たちの研究の限界に言及している。「対象は白人女性が中心だった。本人の自己申告のみなので判別ミスの可能性もある」

それでも、加工度の低い食品を選択するのが賢いとは言えそうだ。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

インドネシア、市場急落受けMSCIと週内会合 取り

ワールド

モスクワの軍高官銃撃、容疑者がウクライナ関与認める

ビジネス

フェデックスなどの連合、欧州宅配ロッカー企業インポ

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中