最新記事
育児

2歳未満の子供でも1日平均42分...スクリーンタイムを制限すべきこれだけの理由

Screens and Children

2024年3月26日(火)13時50分
パンドラ・デワン(科学担当)
アメリカの2歳未満の子供のスクリーンタイムは1日平均42分だという DONOT6_STUDIO-Shutterstock

アメリカの2歳未満の子供のスクリーンタイムは1日平均42分だという DONOT6_STUDIO-Shutterstock

<幼児期のテレビやデジタル機器視聴は言語習得の遅れに?>

1歳半未満の子供はスクリーンタイム(テレビやタブレット端末などの画面を見る時間)を避け、1歳半~2歳では大人と教育プログラムを見るときだけに制限せよ──。アメリカ小児科学会はそう推奨している。だが米小児研究NPOゼロ・トゥー・スリーによれば、アメリカの2歳未満の子供は1日平均42分も画面を見ている。

スクリーンタイムと子供の発達の関係についてはこれまでもさまざまな研究がされてきた。今年3月に米国医師会の医学誌「JAMA小児科学」に掲載された研究では、子供が言葉を聞く体験への影響が指摘された。幼児期の言語体験は感情の発達やIQ(知能指数)、脳機能と関係がある重要なものだ。

2018~21年に220の家族を対象にしたこの研究では音声認識技術を使い、子供のスクリーンタイムと言語環境を把握。1日平均16時間、6カ月ごとに集めたデータから親子の会話を観察した。

その結果、スクリーンタイムが1分延びるごとに子供が発声したり、大人の言葉を耳にしたり、会話のやりとりをすることが減ると分かった。特に3歳児についてその関連性が顕著で、スクリーンタイム1分ごとに耳にする大人の言葉が6.6語減り、発声が4.9語減るなどした。研究者は「スクリーンタイムは幼少期の豊かな言語体験を妨げる」と結論付けている。

英ランカスター大学の発達心理学講師であるマリーナ・バジダイ(研究には参加していない)はこれについて、「複数の時点で比較的大規模かつ多様なサンプルを調査したのは意義がある」と話す。

一方で、保護者と子供の日常的な交流を妨げるデジタル機器以外の要因や、スクリーンタイムの内容が考慮されていないのは弱点だと指摘する。「コンテンツの質が高く発達段階に適切な内容なら、大人とのコミュニケーションが減ってもあまり有害ではないかもしれない」

今後は、そうした点も考慮した研究が期待される。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中