最新記事
AI

DeepSeekが欧州にチャンス、「ChatGPT」から乗り換え...低価格AIで米国追撃

2025年2月5日(水)08時54分
DeepSeek

ドイツの人工知能(AI)スタートアップ企業ノボAIを率いるヘマンス・マンダパティ氏は2週間前、利用している生成AIを米オープンAIの「チャットGPT」から中国企業ディープシークのモデルにいち早く切り替えた。写真は同アプリ使用中の画面。1月29日、サラエボで撮影(2025年 ロイター/Dado Ruvic)

ドイツの人工知能(AI)スタートアップ企業ノボAIを率いるヘマンス・マンダパティ氏は2週間前、利用している生成AIを米オープンAIの「チャットGPT」から中国企業ディープシークのモデルにいち早く切り替えた。

ベンチャーキャピタリストの会議に参加するため訪れたスウェーデン南部ヨーテボリでインタビューに応じたマンダパティ氏は「オープンAI(のモデル)を使ってアプリを構築していれば、簡単に他のモデルに移行できる。ほんの数分の作業だった」と語る。


 

ディープシークの出現はAI業界の景色を変えつつある。各企業が従来に比べてごくわずかの費用で利用可能な技術を提供しているからだ。ロイターが取材したスタートアップ企業幹部や投資家は口をそろえてこうした見方を示した。

マンダパティ氏も、ディープシークのサービス利用料金は実勢の5分の1程度で、ノボAIとしては多額の資金を節約できたし、利用する側にとってはこれまでと何の違いもないと述べた。

米国勢に比べて資金調達面でハンディのあった欧州のスタートアップ企業は、最新のAI技術の採用に後れを取ってきた。しかし複数の業界幹部は、ディープシークが状況を一変させる「ゲームチェンジャー」になり得ると期待を寄せる。

ディープシークのモデルを早速採用した英企業ネットマインド・ドットAIのシーナ・レジャル最高商業責任者は「AIの民主化と、巨大テック企業との競争条件平等化に向けた大きな一歩を意味している」と語った。

バーンスタインのアナリストチームの試算に基づくと、ディープシークのモデルの利用料金はオープンAIの同等製品の20分の1から40分の1に設定されている。

例えばオープンAIは100万トークン当たりの料金が2.5ドルだが、ディープシークは現在、同じ基準で0.014ドルだ。

自動車
DEFENDERとの旅はついに沖縄へ! 山陽・山陰、東九州の歴史文化と大自然、そして沖縄の美しい海を探訪するロングトリップ
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

シンガポール金融大手UOB、第4四半期は9%増益

ビジネス

英賃上げ率3%、21年以来の低水準に=ブライトマイ

ビジネス

米フォード、管理職への株式賞与を一部中止 コストを

ワールド

カタール、インドに100億ドル投資へ 貿易多様化目
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は?
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 9
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 7
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 8
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中