グリンダルによると、住宅市場の未来を取り巻く最大の疑問は供給だ。「原因は既存の供給と、家を手放す人の数。(自宅暮らしを望む)ベビーブーム世代が近いうちに新規供給をもたらすことはない」

その上、住宅ローン金利が以前に比べて上昇している現在、より低金利のローンを確保している住宅所有者は住み替えをしそうにない。

パウエルがみるところ、ミレニアル世代の需要が主な要因である住宅価格の上昇傾向は今後5~10年間続きそうだ。

より長期的には、ミレニアル世代は別の不運に見舞われる可能性があるという。20年後、彼らが自宅売却を考える頃には、人口減少に伴う住宅需要の低下に直面しかねない。そのせいで、せっかくの持ち家も価値を失うことになる。

「ベビーブーム世代が寿命を迎え、彼らの家がようやく売りに出されたとき、住宅バブルははじけるだろう」

【関連記事】
ニューズウィーク日本版 戦争インフレ
2026年4月28号(4月21日発売)は「戦争インフレ」特集。

ホルムズ海峡封鎖でガソリン・日用品が高騰。世界経済への悪影響と「出口」を読み解く

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます