最新記事

ビジネス

まずは「相手を統制する」という考えを手放そう...「やる気に満ちたチーム」の実現法

2022年9月15日(木)18時35分
flier編集部
斉藤徹氏

斉藤徹氏(本人提供)

<社員1人1人の「しなくちゃ」を、自ら「したい」に変える方法はある。『だから僕たちは、組織を変えていける』著者・斉藤徹氏に聞く>

誰であっても、リーダーシップをとって組織を変えられる――。そんな勇気を与えてくれる、組織・チームづくりの科学的メソッドを体系化した一冊が、『だから僕たちは、組織を変えていける』です。2022年8月時点で7万部を突破し、大反響になっています。

著者は、ビジネス・ブレークスルー大学教授、経営者として活躍しながら、数多くの起業論・組織論を執筆されてきた斉藤徹さんです。やる気に満ちた「やさしい組織」はどうすればつくれるのでしょうか?
※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

◇ ◇ ◇


これからの組織は、「統制」から「自走」へ

──『だから僕たちは、組織を変えていける』の「一人でも組織を変えられる」という言葉に勇気づけられました。斉藤さんが本書を執筆された動機は何でしたか。

働くことに幸せを感じてほしい。そういう組織がひろがってほしい。そんな願いを込めて書きました。私が経営者として体験してきたことを、経営学を基礎として「知識社会における組織のつくりかた」として体系化することで、幸せな組織が増える一助になりたいと思ったのです。

ライフシフトにより、一人ひとりの仕事観が変わるなか、「お金」で動く時代は終わり、私たちの意識は「幸せ」に向かいはじめています。

私自身、経営者として「人の幸せを広げる経営」がいかに大事なのかを実感する原体験がありました。著書の執筆、企業向けのコンサルティング、学習院大学での講義、社会人向けhintゼミを通じて、「人の幸せを広げる経営」の再現性に確信を得ました。一人からでも組織は変えられるし、幸せを広げられるのです。この経験を汎用的なメソッドにしたのが、この『だかぼく』です。

220910fl_stq03.jpg

だから僕たちは、組織を変えていける
 著者:斉藤徹
 出版社:クロスメディア・パブリッシング
 要約を読む
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)


──リモートワークが広がり、人々の仕事観が変化しています。そんななか、組織で深刻化している課題は何ですか。

コロナ禍は働き方を大きく変化させ、ハイブリット・ワークが劇的に普及しました。これは、私が社会人として経験した約40年間でも最大の変化です。これまでなんとなく感じていた「組織の矛盾」をそのままにしておけず、組織変革が急務となったのです。

出社が必須でなくなったことで、経営層は、今までの統制型のマネジメントが通用しなくなったことに不安感を募らせるようになりました。組織の様子を見渡せなくなったことで、コントロールしにくくなったと感じているのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡の制限なき再開を最優先=報

ワールド

トランプ氏、対イラン「レッドライン」変わらず レバ

ワールド

ロシア、日本大使呼び抗議 ウクライナ無人機企業出資

ビジネス

FRB、利上げの可能性示唆 中東戦争のインフレ影響
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 6
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 7
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 8
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中