最新記事

ビジネス

もしジョブズが生きていたら、アップルはどうなっていたか?

2022年7月19日(火)13時30分
竹内一正(作家、経営コンサルタント)
ジョブズ

権力や権威への反骨心がジョブズの創造力の源だった Daniel Munoz-REUTERS

<トランプや習近平と敵対し、環境問題には関心なし......アップルはなくなっていたかも>

スティーブ・ジョブズが逝去して11年が経つが、その間にアップルは売上を3倍以上にし、時価総額は史上初の3兆ドルを超えた。アップルの現CEOティム・クックは就任当時の不安を払拭する名経営者ぶりを見せている。

だがもし、ジョブズが元気で今もアップルのCEOをしていたら、もっと世界を驚かせる新製品を出していたのではないかと予想する専門家も多い。ジョブズに関する著作を多く出版してきた作家で経営コンサルタントの竹内一正氏が大胆な予想を展開する。

いつでも権力に立ち向かう

ジョブズは2011年に膵臓がんで逝去したが、もし、ジョブズが元気で今もアップルのCEOをしていたら、iPhone以上に世界を驚かせる新製品を出していたのではないかと予想する人たちもいる。

だが、著者はその意見には反対だ。

ジョブズがもし今、アップルのCEOをしていたら。アップルは大変なことになっていただろう。

その理由を述べていこう。

まず、ジョブズは権力や権威が大嫌いだ。小さい頃からすでにその兆候は顕著で、学校では先生に逆らってイタズラばかりしていた。アップルを興し、マッキントッシュ(Mac)を開発していた時は、当時のコンピュータ業界を支配していた巨人IBMを目の敵にして、挑みかかった。Macの有名なCM「1984」は、独裁者ビッグブラザーからMacが人々を開放する内容だが、ビッグブラザーこそIBMを意味していた。

ピクサーではアニメ映画界の皇帝ディズニーを相手にして、新参者のくせにジョブズは高飛車な態度で臨み、決まっていた契約をひっくり返して自分たちに都合のいい条件を飲ませた。

音楽配信サービスiTMS(アイチューンズ・ミュージック・ストア)を作るときには、「ジョブズは子ども扱いされる」との専門家たちの予想を裏切り、ワーナーやユニバーサルなどアメリカ5大レーベルのトップたちを相手に、楽曲配信をアップルに有利な条件で承諾させた。相手が強ければ強いほど、厚顔で戦いを挑むのがジョブズだ。

中国市場から締め出されたかも

そんなジョブズが、2017年に誕生したトランプ大統領とうまくやっていけたとはとうてい思えない。何しろトランプが大統領になって最初にしたことは、シリアを始めとしたイスラム教徒の多い6カ国からの入国禁止措置だった。ジョブズの実父はシリア人で、彼の体には半分シリア人の血が流れている。トランプ大統領に向かって「お前はレイシストだ(人種差別主義者)」と罵声を浴びせかねない。批判には倍返しのトランプなら、中国で生産したiPhoneに大幅な輸入関税をかけたかもしれない。

中国はインターネットを検閲し、監視カメラで人々を支配する。これぞ独裁者ビッグブラザーをほうふつとさせる習近平国家主席に対し、ジョブズが頭を下げるわけがない。ジョブズは思ったことはすぐ口に出さずにはいられない性格であり、それも後先を考えずに行動する。その結果、中国市場からアップル製品が締め出されるような事態に陥っていただろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB、政策決定で政府の金利コスト考慮しない=パウ

ビジネス

メルセデスが米にEV納入一時停止、新モデルを値下げ

ビジネス

英アーム、内製半導体開発へ投資拡大 7─9月利益見

ワールド

銅に8月1日から50%関税、トランプ氏署名 対象限
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ関税15%の衝撃
特集:トランプ関税15%の衝撃
2025年8月 5日号(7/29発売)

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目にした「驚きの光景」にSNSでは爆笑と共感の嵐
  • 3
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い」国はどこ?
  • 4
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから…
  • 5
    M8.8の巨大地震、カムチャツカ沖で発生...1952年以来…
  • 6
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「自衛しなさすぎ...」iPhone利用者は「詐欺に引っか…
  • 9
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 10
    街中に濁流がなだれ込む...30人以上の死者を出した中…
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 3
    囚人はなぜ筋肉質なのか?...「シックスパック」は夜つくられる
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき? 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 8
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 9
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 10
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 4
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 5
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 6
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか?...「シックスパック」は夜…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき? 経…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中