最新記事

ビジネス

仕事が遅い人が信じている「3大悪習慣」 脳科学で高速に仕事を片付けよ

2021年7月12日(月)11時35分
上岡正明(脳科学者 ) *東洋経済オンラインからの転載
締め切りに追われる会社員

リモートワークに慣れているとオフィスでの仕事のスピードに追いつけなくなるかも…… *写真はイメージです。kazuma seki - iStockphoto

世間では常識だとされていることが、実は仕事の生産性を下げていることが多々あります。経営者であり投資家、脳科学者の上岡正明氏が上梓した『自分のやりたいことを全部最速でかなえるメソッド 高速仕事術』より一部抜粋・再構成し、リモートワークでたるみがちな「仕事をスピードアップするノウハウ」をお届けします。

とにかく動き出せ! 人生は想像以上に短い

準備が整ったらとか、お金が貯まってからとか、コロナが落ち着いたらとか言っていたら、あっという間に人生は過ぎてしまいます。変わるなら、いましかありません。

私が考案し、実践している「高速仕事術」は、脳科学を徹底活用し、人間の特性に合わせて、最大の効果が出る方法です。脳の特性を理解し、脳のパワーが最大化する方法がわかれば、誰でも仕事のパフォーマンスをアップさせることができます。

それではさっそく、高速仕事術のノウハウのなかから、いくつかご紹介しましょう。まずは「5秒ルール」です。

何かを始めようとするとき、「やらなきゃいけない!」と思いながらも、なかなか行動に移せないことがありますよね。今日中に資料をまとめないといけないのにやる気にならない......たまったメールの返信をしなければいけないのに気乗りしない......などです。

さらに、人は何か新しいことや、いつもより少しでも難易度の高いことにチャレンジするとき、不安から行動を起こせなくなってしまう傾向にあります。

そんなときに役立つのが「5秒ルール」です。「5秒ルール」とは、アメリカテレビ番組の有名司会者で知られるメル・ロビンズ氏が考案した手法です。彼女は、TEDxで行ったプレゼンが大きな話題になったことで知られ、著書は全米100万部のベストセラーになっています。

その方法は極めてシンプル。何か行動しようと思ったときに、すぐさま「5、4、3、2、1」と、(できれば口に出して)カウントダウンして、「0」になるまでに必ず行動を起こす、というだけ。すると、どんどんやる気がみなぎってくるといいます。

実は、このことは脳科学の世界でも明らかになっています。人間は「行動するから、脳がやる気になる」ためです。数字を読み上げるのは、そのとっかかりになりますし、そもそも「みずからの口でカウントダウンする」というのも立派な行動です。これがトリガーとなり、やる気の脳内物質であるドーパミンが脳の行動中枢を刺激して、行動喚起のモチベーションに転換されるのです。

実際、この方法に慣れてくれば、カウントダウンをするだけで脳内信号としてやる気に変化を起こすことが科学的に可能になります。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・ウクライナ鉱物協定「完全な経済協力」、対ロ交渉

ビジネス

トムソン・ロイター、25年ガイダンスを再確認 第1

ワールド

3日に予定の米イラン第4回核協議、来週まで延期の公

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中