最新記事

子育て

お願いだから産休をとって、マリッサ!

出産後すぐに職場復帰するというヤフーCEO、マリッサ・メイヤーの選択は、働く母親にとって大迷惑

2012年10月3日(水)16時20分
アリソン・ベネディクト

仕事の鬼? 今どきワークとライフを「アンバランス」にしようとしているメイヤー Stephen Lam-Reuters

 グーグルのやり手の副社長からヤフーのCEOに転じたばかりのマリッサ・メイヤーが、予定どおり男児を出産した。夫のツイートによれば、「母親も赤ん坊も元気そのもの」。

 メイヤーはかねてから、自然分娩でも帝王切開でも、出産後長期にわたって会社を休むつもりはないとしていた。7月にはフォーチュン誌に「産休は数週間程度で、その間も(家から)仕事は続ける」と語った。出産直後の報道によれば、今もその気持ちは変わっていないようだ。

 フォーチュン誌の記事が出たとき、メイヤーの短すぎる産休は働く母親のハードルを高くするのではないかと、懸念する声が多くあった。全米の心ない上司たちは、メイヤーを見習えと圧力をかけてくるだろう。「あのマリッサ・メイヤーは初産から数時間後には病院のベッドから会社に電話してきて朝一番の会議に参加したらしい。それを考えれば、無名の中間管理職である君だって、出産後でもメールを返すことぐらいできるだろう」

 そこまでひどくなくても、働く女性は自らに高い目標を課す傾向がある。メイヤーが仕事と家庭の「アンバランス」を選んだせいで、世の働く女性たちも出産後に心と体がまだ準備できていないうちから早く仕事に戻らなければと焦りだすかもしれない。

経済的に恵まれているからこそ

 もっとも、メイヤーの決断が職場にもたらす影響よりも、家庭にもたらす影響のほうがずっと心配だ。なぜならそこには、生まれたばかりの赤ちゃんがいるからだ。

 メイヤーは足の治療を受けたわけではない。ひとつの小さな命、1人では生きていけない小さな赤ん坊をこの世に送り出したのだ。しばらくはフルタイムで世話をする責任が彼女にはある。

 確かに世の中には、経済的な理由から長い産休を取る余裕がない女性も多い。そんな場合でも赤ん坊がちゃんと育つのは事実だ。だが、それを理想的な姿だと言う人はいないだろう。経済的に恵まれたメイヤーのような母親こそ、できるだけ赤ん坊と過ごすべきだ。

 注意してほしい。メイヤーはもう、ただのセレブCEOではない。全米が注目する母親でもある。そして彼女の一挙手一投足は、ヤフーはもちろん他の会社でも、働く女性たちの基準になってしまうのだから。

© 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中